新NISAシミュレーション【2026】
月額・利回り・取崩しまで1画面で計算
月3.3万円×20年×年5%＝約1,355万円（運用益635万円が非課税）
記事の答えを確認した次に
NISAを始める？続ける？生活費を崩さない金額はいくら？
決めるタイミング: まとまったお金を投資する前、積立額を増減する前、相場変動で売りたくなったとき。
相談で繰り返される本音
- 商品名より、自分がいくらまで投資できるか知りたい
- 下がった時に続けられる金額か不安
- 老後に使う時期まで含めて決めたい
初回で口頭整理できること
初回は、生活費、近く使うお金、投資中のお金を並べ、無理のない範囲の見立てを口頭でお伝えします。
その次に分けること
追加計算が必要な場合は、使う時期と下落時の家計を確認する数字を決めます。
初回の範囲: 初回当日の銘柄推奨、将来収益の保証、金融商品の比較・見積り・申込みは行いません。
相談前のFAQ
資料がそろっていなくても相談できますか？
はい。初回は、いま分かる範囲から迷いと確認順を整理します。通知書、通帳、財産や家計のメモなどが手元にあれば、分かる範囲だけご用意ください。
初回で何を持ち帰れますか？
いま決めること、まだ決めなくてよいこと、次に確認する数字や窓口を口頭で整理して持ち帰れます。初回当日の資料完成は約束していません。
初回に商品や契約の話がありますか？
初回は迷いと数字の整理に使います。金融商品の見積り、申込み、契約変更は初回の範囲に含みません。
目次（13セクション＋FAQ）
シミュレーターの使い方
上部のタブで「① 積立」と「② 取崩し」を切り替えられます。プリセットボタンを押すと、代表的なインデックス商品の想定利回りが即時反映されます。数値を変えると結果もリアルタイムで更新されます。
積立シミュレーターの入力項目
- 毎月の積立額：つみたて投資枠の上限は月10万円（年120万円）
- 積立期間：5年〜30年の範囲で設定
- 想定利回り（年率）：プリセットから選ぶか、手動で入力
取崩しシミュレーターの入力項目
- 運用資産の総額：積立完了後の資産額を入力
- 毎月の取崩し額：生活費の不足分など
- 想定利回り（年率）：取崩し中も運用を続ける前提
結果には「最終資産額」「運用益（非課税分）」「資産寿命（何歳まで持つか）」が表示されます。
想定利回りの目安
シミュレーションの精度は「想定利回り」の設定で大きく左右されます。以下は、主要なインデックス商品の過去実績に基づく目安です。
| 商品 | 想定利回り（年） | 変動の目安 | 使いどころ |
|---|---|---|---|
| オルカン（全世界株式） | 4〜6% | 最大下落 -30%程度 | コア資産・長期ほったらかし |
| S&P500 | 6〜8% | 最大下落 -40%程度 | 米国にベット・積立の王道 |
| FANG+ | 10%前後（高変動） | 最大下落 -50%超 | サテライト（20〜30%上限） |
| 保守的ポートフォリオ | 3%前後 | 最大下落 -15%程度 | 株式6：債券4など |
過去20年の実績はあくまで参考値であり、将来の利回りを保証するものではありません。シミュレーションでは「楽観」「中立」「保守」の3パターンを試しておくと、想定外の結果にも備えやすくなります。
新NISAの基本構造：つみたて投資枠と成長投資枠
2024年から始まった新NISAは、旧つみたてNISA・旧一般NISAを統合した非課税投資制度です。2つの投資枠を併用できる点が最大の特徴です。
| 項目 | つみたて投資枠 | 成長投資枠 |
|---|---|---|
| 年間投資上限 | 120万円 | 240万円 |
| 生涯非課税限度額 | 合計1,800万円（うち成長投資枠は1,200万円まで） | |
| 非課税期間 | 無期限 | |
| 対象商品 | 金融庁指定の投資信託・ETF | 上場株式・投資信託・ETF等（一部除外あり） |
| 売却後の枠 | 翌年に買付額ベースで復活 | |
つみたて投資枠だけでも月10万円×15年＝1,800万円で生涯枠を使い切れます。成長投資枠は個別株やアクティブファンドにも使えるため、コア（つみたて）＋サテライト（成長）の組み合わせが王道です。
複利の仕組みと72の法則
積立投資のリターンを大きく左右するのが複利効果です。複利とは「運用益にもさらに利息がつく」仕組みで、運用期間が長いほど加速度的に資産が膨らみます。
72の法則：資産が2倍になる年数を暗算する
「72÷年利回り(%)＝資産が2倍になるまでの年数」という簡易公式です。
| 年利回り | 2倍になるまでの年数 | 100万円が200万円になる期間 |
|---|---|---|
| 3% | 約24年 | 41歳で始めれば65歳 |
| 5% | 約14.4年 | 50歳で始めれば64歳 |
| 7% | 約10.3年 | 55歳で始めれば65歳 |
| 10% | 約7.2年 | 58歳で始めれば65歳 |
この法則を覚えておくと、シミュレーション結果を直感的に検算できます。たとえば「年5%で20年運用すると元本の約2.65倍」という結果は、14.4年で2倍→残り5.6年でさらに増える、と確認できます。
月額別シミュレーション比較表
「月にいくら積み立てると、どれだけ貯まるのか」を一覧で比較します。想定利回りは年5%（オルカン中立シナリオ）で統一しています。商品をオルカンとS&P500どっちにするかで迷う場合は、両方の違い・利回り・デメリットの比較もあわせてご覧ください。
| 月額 | 10年後 | 20年後 | 30年後 | 元本合計 | 30年後の運用益 |
|---|---|---|---|---|---|
| 1万円 | 約155万円 | 約411万円 | 約832万円 | 360万円 | 約472万円 |
| 3万円 | 約465万円 | 約1,233万円 | 約2,497万円 | 1,080万円 | 約1,417万円 |
| 5万円 | 約776万円 | 約2,055万円 | 約4,161万円 | 1,800万円 | 約2,361万円 |
| 10万円 | 約1,553万円 | 約4,110万円 | —（枠上限） | — | — |
月10万円の場合、15年（1,800万円）で生涯非課税限度額に達します。その後も運用を続ければ、15年目以降は追加投資なしでも複利で資産が増え続けます。
ポイント：月3万円でも30年続ければ約2,500万円。「老後2,000万円問題」は月3万円の積立で解決できる計算です。
運用期間が結果に与える影響
積立投資では「いくら積み立てるか」と同じくらい「いつ始めるか」が重要です。月3万円・年利5%を前提に、開始年齢ごとの65歳時点の資産額を比較します。
| 開始年齢 | 運用期間 | 元本合計 | 65歳時点の資産額 | 運用益 |
|---|---|---|---|---|
| 25歳 | 40年 | 1,440万円 | 約4,574万円 | 約3,134万円 |
| 30歳 | 35年 | 1,260万円 | 約3,410万円 | 約2,150万円 |
| 35歳 | 30年 | 1,080万円 | 約2,497万円 | 約1,417万円 |
| 40歳 | 25年 | 900万円 | 約1,787万円 | 約887万円 |
| 45歳 | 20年 | 720万円 | 約1,233万円 | 約513万円 |
| 50歳 | 15年 | 540万円 | 約802万円 | 約262万円 |
25歳開始と50歳開始では、同じ月3万円でも65歳時点の資産に約3,770万円の差がつきます。元本差は900万円ですが、複利効果の差が2,870万円にもなります。「早く始める」ことが最大の武器です。
年代別おすすめ積立プラン
年代ごとにリスク許容度・投資期間・ライフイベントが異なるため、最適な積立プランも変わります。
20〜30代：攻めの長期積立
- 投資期間が30年以上あるため、株式100%でも暴落を回復できる時間がある
- つみたて投資枠でオルカンまたはS&P500に集中投資が王道
- 月1〜3万円でも早期開始の複利効果は絶大
40代：バランス重視の加速期
- 住宅ローン返済・教育費と並行するため、無理のない金額設定が重要
- つみたて投資枠＋成長投資枠を併用し、年間投資額を引き上げる
- 株式7：債券3 程度のバランスも選択肢
50代：出口を見据えた安定運用
- 退職金・年金受給までの期間を逆算し、取崩し開始時期を設計
- 株式比率を段階的に下げ、債券・バランス型ファンドの割合を増やす
- 成長投資枠で高配当株・REITを組み合わせ、インカム収入を確保する戦略も
60代以降：取崩しフェーズ
- 新NISAの非課税メリットを活かしながら、4%ルールで計画的に取り崩す
- 生活費の不足分のみ取り崩し、残りは運用継続
- 医療費・介護費の予備資金は別枠で確保しておく
4%ルールとは？取り崩しの基本
4%ルールは、米国トリニティ大学の研究（通称トリニティ・スタディ）に基づく取崩し戦略です。株式50%＋債券50%のポートフォリオで、資産の4%を毎年取り崩しても30年間は資産が枯渇しない確率が約95%だったという研究結果に基づいています。
4%ルールの計算例
| 65歳時点の資産 | 年間取崩し額（4%） | 月額換算 | 95歳まで（30年）の見通し |
|---|---|---|---|
| 1,500万円 | 60万円 | 約5.0万円 | 高確率で枯渇しない |
| 2,000万円 | 80万円 | 約6.7万円 | 高確率で枯渇しない |
| 3,000万円 | 120万円 | 約10.0万円 | 高確率で枯渇しない |
| 5,000万円 | 200万円 | 約16.7万円 | 高確率で枯渇しない |
日本で4%ルールを適用する際の注意点：
- 為替リスク：外国株式中心のポートフォリオでは円高時に実質利回りが低下する
- インフレ調整：取崩し額を毎年インフレ率分だけ増額する必要がある
- 長寿リスク：日本の平均寿命は米国より長いため、30年以上のシミュレーションが安全
- 税金：新NISAの非課税枠内であれば取崩し益にも税金がかからない
新NISAとiDeCoの併用戦略
老後資金の形成には、新NISAとiDeCo（個人型確定拠出年金）の併用が有効です。それぞれの特徴を理解し、使い分けることで節税効果を最大化できます。
| 比較項目 | 新NISA | iDeCo |
|---|---|---|
| 税制メリット | 運用益が非課税 | 掛金が全額所得控除＋運用益非課税 |
| 年間上限 | 360万円 | 14.4万〜81.6万円（職業別） |
| 引き出し | いつでも可能 | 原則60歳まで不可 |
| 受取時の課税 | 非課税 | 退職所得控除または公的年金等控除 |
| 口座開設 | 1人1口座 | 1人1口座 |
併用の優先順位の考え方
- まず iDeCo の上限まで：所得税・住民税の節税効果が即効性あり（年収500万円・会社員で年間約2.7万円の節税）
- 次に新NISAのつみたて投資枠：流動性を確保しつつ、非課税で長期運用
- 余裕があれば成長投資枠：個別株やアクティブファンドで上乗せ
ただし、住宅購入や教育費など60歳前に大きな出費が見込まれる場合は、iDeCoに入れすぎると資金が拘束されるため、新NISAを優先する方が合理的です。
暴落時のシミュレーション：下落耐性を確認する
積立投資で最も怖いのが「暴落時に積立をやめてしまうこと」です。過去の主要な暴落を振り返り、積立継続がどのような結果をもたらしたかを確認します。
| 暴落イベント | 最大下落率 | 回復までの期間（S&P500） | 積立継続の結果 |
|---|---|---|---|
| ITバブル崩壊（2000年） | 約-49% | 約7年 | 安値で多く買えた分、回復後のリターンが拡大 |
| リーマンショック（2008年） | 約-57% | 約5.5年 | 底値で買い続けた投資家は2013年以降に大きく利益 |
| コロナショック（2020年） | 約-34% | 約5か月 | ほぼ全員が短期間で回復 |
暴落を乗り越えるためのチェックリスト
- 生活防衛資金（6か月〜1年分の生活費）は投資に回さず別枠で確保しているか
- 投資額は「最悪ゼロになっても生活に支障がない金額」か
- ポートフォリオ全体が株式100%に偏っていないか（債券・現金を一定割合保有）
- 積立設定を「自動引き落とし」にして、感情に左右されない仕組みを作っているか
出口戦略：いつ・どう売るか
新NISAは非課税期間が無期限のため「いつ売るか」の判断が重要です。出口戦略は大きく3つのパターンに分けられます。
パターン1：定額取崩し
毎月一定額を取り崩す方法。生活費の補填に適しており、計画が立てやすい反面、相場下落時に多くの口数を売ることになります。
パターン2：定率取崩し（4%ルール）
資産残高の一定割合を取り崩す方法。相場が好調なときは取崩し額が増え、不調なときは減るため、資産寿命が延びやすい特徴があります。
パターン3：必要額取崩し
年金や他の収入で不足する分だけ取り崩す方法。無駄な売却を避けられますが、支出の変動に合わせた柔軟な管理が必要です。
| 取崩しパターン | メリット | デメリット | 向いている人 |
|---|---|---|---|
| 定額取崩し | 計画が立てやすい | 下落時に多く売る | 年金＋αを毎月安定確保したい人 |
| 定率取崩し | 資産寿命が延びやすい | 収入が変動する | 柔軟に対応できる人 |
| 必要額取崩し | 無駄な売却がない | 管理が煩雑 | 他の収入源がある人 |
いずれのパターンでも、新NISAの枠内で売却すれば利益に税金がかかりません。特定口座の資産がある場合は、NISA枠外の課税口座から先に取り崩す方が税負担を抑えられます。
よくある失敗パターンと対策チェックリスト
新NISAでの資産形成でよく見られる失敗パターンと、その対策を整理します。
失敗1：暴落時にパニック売りする
対策：生活防衛資金を確保し、自動積立設定を解除しない。下落は「安く買えるバーゲンセール」と捉える。
失敗2：利回りの高い商品に集中投資する
対策：コア・サテライト戦略を採用し、ハイリスク商品はポートフォリオの20〜30%以内に抑える。
失敗3：短期で売買を繰り返す
対策：新NISAの売却枠は翌年に復活するが、複利効果を最大化するには長期保有が原則。頻繁な売買は機会損失を生む。
失敗4：生活費を削って無理な積立をする
対策：手取り収入の10〜20%を目安とし、余剰資金で投資する。生活が苦しくなると積立を中断してしまい、長期投資のメリットが失われる。
失敗5：出口戦略を考えずに積み立てる
対策：「何歳から」「いくらずつ」取り崩すかを、積立開始時にシミュレーションしておく。FP相談で取崩し計画を設計するのも有効。
新NISA開始前の準備チェックリスト
これから新NISAを始める方は、以下のチェックリストを順番に確認してください。
- 生活防衛資金の確保：最低6か月分の生活費を普通預金に確保しているか
- 高金利の借入がないか：リボ払い・カードローン（年15%前後）があれば、投資より返済を優先
- 証券口座の開設：ネット証券（SBI証券・楽天証券など）でNISA口座を開設済みか
- 投資方針の決定：つみたて投資枠のみ使うか、成長投資枠も併用するか
- 商品の選択：コア商品（オルカン or S&P500）を決めたか
- 月額の設定：手取り収入の10〜20%以内で無理のない金額を設定したか
- 自動積立の設定：毎月自動引き落としを設定し、手動買付を避ける
- リバランスのルール：年1回、資産配分が目標から大きくずれたら調整するルールを決めたか
- 出口戦略の検討：何歳から取崩しを始めるか、取崩し方法を決めたか
- iDeCoとの併用検討：所得控除メリットを得るためにiDeCoも始めるか検討したか
よくある質問（FAQ）
- 新NISAのシミュレーションで想定利回りは何%にすべきですか？
- 全世界株式（オルカン）なら年4〜6%、S&P500なら年6〜8%が過去実績に基づく目安です。ただし将来のリターンを保証するものではないため、保守的に3〜5%で試算しておくと安心です。
- 新NISAの非課税枠1,800万円を使い切るには月いくら必要ですか？
- つみたて投資枠（年120万円）だけなら月10万円×15年で1,800万円に達します。成長投資枠（年240万円）も併用すれば最短5年で枠を埋められますが、無理のないペースで積み立てることが重要です。
- 4%ルールとは何ですか？本当に資産は枯渇しませんか？
- 4%ルールは米国トリニティ大学の研究に基づき、資産の4%を毎年取り崩しても30年間は枯渇しない確率が高いとされる指針です。ただし為替・インフレ・市場環境により結果は変わるため、定期的な見直しが必要です。
- NISAとiDeCoはどちらを優先すべきですか？
- 所得控除による節税効果を重視するならiDeCoが有利ですが、60歳まで引き出せない制約があります。流動性を重視するならNISA優先が合理的です。両方併用が理想ですが、家計状況に応じてFPに相談すると最適配分が分かります。
- 暴落が来たら積立をやめるべきですか？
- いいえ。暴落時こそ安値で多くの口数を買えるため、長期的にはリターンが改善する傾向があります（ドルコスト平均法の効果）。過去のデータでは、リーマンショック直後に積立を継続した投資家は5年以内に元本を回復しています。
- 72の法則とは何ですか？
- 72÷年利回り(%)＝資産が2倍になるまでの年数、という複利計算の簡易公式です。たとえば年利5%なら72÷5＝約14.4年で元本が2倍になります。積立シミュレーションの結果を直感的に検算するのに便利です。
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最終確認日：2026年5月15日
※本記事は2026年5月時点の一般的な情報であり、個別の税務・経営・法務相談に代わるものではありません。各制度の適用要件・税額は個人の状況により異なります。実行にあたっては、必ず公式情報および税理士・社労士・FP・弁護士など専門家にご相談ください。本記事の情報により生じたいかなる損害についても、当サイトでは責任を負いかねます。
本相談は将来収益を保証したり、初回に金融商品の比較・見積り・申込みを行ったりするものではありません。