シニアマネー

つみたて投資枠 完全ガイド【2026】
月いくら積立?おすすめ商品と始め方

老後資金と使ってよいお金を逆算して家計を整える場面
年金額だけでなく、医療費、楽しみ、使ってよいお金の余白まで確認します。

つみたて投資枠は年120万円(月10万円)・金融庁基準の低コスト投信のみ

目次(12セクション)
  1. つみたて投資枠とは|月10万円×40年で元本4,800万円の非課税枠
  2. 月いくら積み立てる?年代別の目安
  3. おすすめ商品トップ5(2026年)
  4. クレカ積立で還元を上乗せする
  5. つみたて投資枠 vs 成長投資枠|違いと使い分け
  6. ボーナス設定・増額月で年120万円を使い切る方法
  7. 積立シミュレーション|利回り別×期間別の到達額
  8. つみたて投資枠の始め方チェックリスト(8ステップ)
  9. 出口戦略|売却タイミングと非課税メリットの活かし方
  10. 暴落時の対処法|やってはいけない3つの行動
  11. iDeCoとの併用戦略|優先順位の決め方
  12. よくある質問(FAQ)

つみたて投資枠とは|月10万円×40年で元本4,800万円の非課税枠

つみたて投資枠は、新NISAのうち長期・積立・分散に適した投資信託・ETFのみを対象とする枠です。年120万円(月10万円)・生涯1,800万円まで、運用益にかかる約20.315%の税金がゼロになります。

金融庁が設定した基準は厳しく、信託報酬が一定以下・販売手数料ゼロ・毎月分配型を除外など、長期で不利にならない商品だけが残されています。結果として、約280本のインデックスファンドとバランス型ファンドが並ぶだけのシンプルな世界です。

月いくら積み立てる?年代別の目安

年代・家計無理のない月額20年後の元本年5%運用での概算
20代・独身月2〜3万円480〜720万円約820〜1,230万円
30代・共働き月5〜7万円1,200〜1,680万円約2,055〜2,880万円
40代・子育て月3.3〜5万円792〜1,200万円約1,355〜2,055万円
50代・教育費後月10万円(上限)2,400万円約4,110万円

シミュレーターで自分の条件を計算する

おすすめ商品トップ5(2026年)

商品指数信託報酬純資産額
eMAXIS Slim 全世界株式(オルカン)MSCI ACWI年0.05775%5兆円超
eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)S&P500年0.09372%6兆円超
楽天・オールカントリーMSCI ACWI年0.0561%増加中
SBI・V・S&P500S&P500年0.0938%2兆円超
たわらノーロード先進国株式MSCI KOKUSAI年0.09889%1兆円超

信託報酬は0.1%未満が主流。純資産額が大きいほど運用の安定性・コスト低減の恩恵を受けやすくなります。

クレカ積立で還元を上乗せする

SBI証券(三井住友カード)・楽天証券(楽天カード)は、クレカ積立で月5万〜10万円まで0.5〜2%の還元を受けられます。年間で数千〜数万円の"見えないリターン"です。

証券会社対応カード上限還元率(目安)
SBI証券三井住友カード月10万円0.5〜3.0%(カード種類による)
楽天証券楽天カード月10万円0.5〜1.0%
マネックス証券dカード等月10万円1.1%

つみたて投資枠 vs 成長投資枠|違いと使い分け

新NISAには「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つがあります。どちらか一方しか使えないと誤解されがちですが、両方を同時に使えるのが最大のポイントです。

項目つみたて投資枠成長投資枠
年間投資上限120万円240万円
生涯投資上限1,800万円(全体枠)1,200万円(内枠)
対象商品金融庁基準の投信・ETF(約280本)上場株式・投信・ETF・REIT(除外条件あり)
買付方法積立のみ一括・積立どちらもOK
信託報酬の傾向年0.05〜0.2%(低コスト限定)制限なし(高コスト商品も含む)
向いている人コツコツ長期積立派個別株や高配当ETFも買いたい人

使い分けの基本方針:まずつみたて投資枠で月10万円のインデックス積立を優先し、余裕があれば成長投資枠で高配当株やREITを買い足すのが王道パターンです。つみたて投資枠だけで生涯上限1,800万円を使い切ることもできるため、成長投資枠を無理に使う必要はありません。

ボーナス設定・増額月で年120万円を使い切る方法

月10万円×12か月=120万円でぴったり使い切れますが、毎月10万円は厳しいという方も多いはず。そこで活用したいのがボーナス設定(増額月設定)です。

パターン毎月の積立額ボーナス月(年2回)年間合計
A:毎月均等10万円なし120万円
B:控えめ+ボーナス5万円各30万円120万円
C:最小+ボーナス全振り3万円各42万円120万円
D:余裕ある月だけ7万円各18万円120万円

設定時の注意点

  • ボーナス設定はSBI証券・楽天証券・マネックス証券で対応済み(証券会社によって名称が異なる)
  • クレカ積立の上限(月10万円)とは別枠で設定できる証券会社もある
  • 年の途中から始める場合、残月数で按分されるため、ボーナス設定で枠を使い切りやすい
  • ボーナス月の設定は年内であれば変更可能(翌年分は12月までに設定)

計算例:6月から積立を始める場合(残り7か月)、月5万円×7か月=35万円+ボーナス月12月に85万円=年間120万円を使い切れます

積立シミュレーション|利回り別×期間別の到達額

つみたて投資枠で月5万円・月10万円を積み立てた場合、利回りと期間でどこまで増えるかを一覧にしました。

月5万円を積み立てた場合

期間元本年3%年5%年7%
10年600万円約699万円約776万円約862万円
20年1,200万円約1,642万円約2,055万円約2,605万円
30年1,800万円約2,914万円約4,161万円約6,100万円

月10万円を積み立てた場合

期間元本年3%年5%年7%
10年1,200万円約1,397万円約1,553万円約1,724万円
15年1,800万円(上限)約2,270万円約2,673万円約3,170万円

読み方のポイント:月10万円なら15年で生涯上限1,800万円に到達します。その後は追加投資できませんが、売却すれば翌年に非課税枠が復活する(簿価ベース)ため、利益確定→再投資という運用も可能です。年5%で30年間月5万円を続けた場合、運用益だけで約2,361万円。本来ここに約20.315%の税金(約480万円)がかかるところが全額非課税になります。

自分の条件で試算する →NISAシミュレーター

つみたて投資枠の始め方チェックリスト(8ステップ)

初めてつみたて投資枠を使う方向けに、口座開設から初回積立までの手順をまとめました。

  1. 証券会社を選ぶ — SBI証券・楽天証券・マネックス証券が三大ネット証券。クレカ積立の還元率・使い慣れたポイント経済圏で選ぶのが合理的
  2. NISA口座を申し込む — 証券口座の開設と同時にNISA口座を申請。税務署の審査に1〜2週間かかる
  3. マイナンバーを提出する — スマホでマイナンバーカードを撮影・アップロードするだけ(郵送も可)
  4. 積立金額を決める — 手取りの10〜20%が目安。最初は月1万円でもOK。後から増額できる
  5. 商品を選ぶ — 迷ったらオルカン(eMAXIS Slim 全世界株式)1本で十分。分散も自動
  6. 積立日・引落方法を設定する — クレカ積立なら毎月1日が多い。銀行引落なら好きな日を指定可
  7. ボーナス設定を確認する — 年120万円を使い切りたい場合、増額月を設定しておく
  8. 初回買付を確認する — 翌月の積立日に約定通知が届く。あとは放置でOK

所要時間の目安:口座開設の申込みはスマホで約15分。審査完了まで1〜2週間。初回積立は翌月から自動で始まります。

出口戦略|売却タイミングと非課税メリットの活かし方

つみたて投資枠には「いつ売るか」のルールがありません。非課税期間は無期限です。ただし、出口を考えずに積み立てるだけでは、使うタイミングで損をする可能性があります。

売却時に知っておくべき3つのルール

ルール内容実務上の影響
非課税期間は無期限いつ売っても運用益に税金がかからない焦って売る必要がない
枠の復活は翌年売却した分の非課税枠が翌年に簿価ベースで復活年内の売却→再投資は枠を消費するだけ
簿価ベースで復活100万円で買って150万円で売った場合、復活する枠は100万円(取得価格)含み益が大きいほど実質的な非課税枠が拡大

年代別の出口シナリオ

  • 30〜40代:住宅購入の頭金が必要になったら一部売却。枠は翌年復活するので再開できる
  • 50代:教育費のピークに合わせて必要額だけ取り崩す。全額売却は避ける
  • 60代以降:「定率取り崩し」(年4%ルール)で資産寿命を延ばす。毎月定額より資産が長持ちしやすい

暴落時の対処法|やってはいけない3つの行動

株式市場は10年に1〜2回、大きな暴落が起きます。コロナショック(2020年)では約1か月で30%以上の下落がありましたが、その後1年半で最高値を更新しました。暴落時にやってはいけないことを明確にしておきましょう。

やってはいけない行動なぜダメか代わりにやるべきこと
①パニック売り(全額売却)底値で確定売りすると、回復局面の利益を取り逃す。リーマンショック時に売った人の多くは買い戻せなかった証券口座のログインを控え、積立設定だけ確認する
②積立を停止する安い価格で口数を多く買える「ドルコスト平均法」の効果を自ら捨てることになる金額を下げてでも継続する(月1万円でもOK)
③レバレッジ商品に乗り換える暴落後の回復を狙って2倍・3倍レバレッジに乗り換えると、横ばい相場で逓減リスクが大きい同じインデックスファンドを淡々と積み立てる

過去の暴落と回復の実績

  • リーマンショック(2008年):S&P500は約57%下落 → 約5年3か月で回復
  • コロナショック(2020年):S&P500は約34%下落 → 約5か月で回復
  • いずれも積立を継続した投資家は、回復後に暴落前を上回るリターンを得ています

iDeCoとの併用戦略|優先順位の決め方

つみたて投資枠とiDeCoはどちらも長期の資産形成に有効ですが、税制メリット・流動性・受取時の課税が大きく異なります。

比較項目つみたて投資枠iDeCo
拠出時の税制メリットなし全額所得控除(節税効果大)
運用益の課税非課税(無期限)非課税(60歳まで)
受取時の課税なし(いつでも非課税で売却可)退職所得控除 or 公的年金等控除の対象
引き出し制限なし(いつでも売却可能)原則60歳まで引き出し不可
年間上限120万円14.4万〜81.6万円(職業別)
口座管理手数料無料年2,052〜7,000円程度

年収別の優先順位ガイド

年収帯所得税率推奨する優先順位理由
〜400万円5〜10%つみたて投資枠 → iDeCo所得控除の節税効果が小さく、流動性を優先すべき
400〜600万円10〜20%両方並行(iDeCoは少額から)節税メリットと流動性のバランスを取る
600〜900万円20〜23%iDeCo満額 → つみたて投資枠所得控除で年5〜10万円以上の節税になる
900万円〜23〜33%iDeCo満額 → つみたて投資枠 → 成長投資枠iDeCoの節税効果が最大化。3つの枠をフル活用

計算例:年収700万円(所得税率20%+住民税10%)の会社員がiDeCoに月2.3万円(年27.6万円)を拠出した場合、年間の節税額は約8.3万円(27.6万円×30%)。30年間で約249万円の節税になります。

よくある質問(FAQ)

つみたて投資枠は月いくらから始められますか?
多くの証券会社で月100円から始められます。実務的には家計の余裕を見て月1万円〜月10万円の範囲で設定するのが一般的で、月3.3万円(年40万円)から始める共働き世帯が増えています。
つみたて投資枠と成長投資枠は併用できますか?
はい、併用できます。つみたて投資枠(年120万円)と成長投資枠(年240万円)を合わせて年間最大360万円まで投資可能です。生涯上限1,800万円のうち成長投資枠は1,200万円が上限で、つみたて投資枠だけで1,800万円を使い切ることもできます。
暴落時に積立をやめたほうがいいですか?
やめないほうが長期では有利です。暴落時は同じ金額でより多くの口数を買えるため、回復局面で大きなリターンにつながります。リーマンショック時に積立を継続した人は、5年後に元本を大きく上回る成果を得ています。
つみたて投資枠の売却に手数料はかかりますか?
つみたて投資枠対象のインデックスファンドはノーロード(購入・売却手数料ゼロ)が原則です。信託財産留保額が設定されているファンドもありますが、主要なオルカン・S&P500ファンドは留保額もゼロです。
iDeCoとつみたて投資枠はどちらを優先すべきですか?
所得税率が高い方(年収600万円以上が目安)はiDeCoの所得控除メリットが大きいため、iDeCo満額→つみたて投資枠の順が有利です。所得が低い方や60歳前に引き出す可能性がある方は、いつでも売却できるつみたて投資枠を優先するのが合理的です。
途中で増額・減額できますか?
できます。多くの証券会社で翌月分からオンラインで変更可能。相場下落時に減額するより、金額を下げて続けるほうが長期では有利になりやすい傾向があります。

老後資金を調べている本当の理由は、「老後も自分らしく暮らせるか」の不安かもしれません

老後資金を調べている方の多くは、単に「いくら必要か」を知りたいだけではありません。本当に知りたいのは、老後も自分らしく暮らせるか、家族に迷惑をかけずに済むかです。

背景には、次のような不安や想いがある場合があります。

  • 年金+退職金+貯蓄で老後を乗り切れるか
  • 医療費・介護費が膨らんでも対応できるか
  • 住居をどうするか(住み替え・リフォーム・リースバック)
  • 子どもに金銭的負担をかけずに済むか
  • 趣味・旅行・家族との時間を諦めずに済むか

FP相談では、これらを一枚に整理し、ご家族の状況に合った優先順位を一緒に考えます。

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老後の暮らしは、お金の準備で「選択肢」が決まります

老後の暮らしは、貯蓄額だけで決まるものではありません。どこに住むか、どのように働くか、何を続けるか、誰と過ごすかを選べる余裕があるかどうかで、暮らしの質が大きく変わります。

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無料相談で確認できること

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住居費・食費・医療費・介護費・娯楽費まで含めて、老後の月々支出を試算します。

年金・退職金の確認

年金・退職金・企業年金の見込み額と受け取り方を整理します。

NISA・iDeCo の活用

現役時代の積立で老後資金を効率的に作る方法を整理します。

取り崩しシミュレーション

何歳まで貯蓄が持つか、毎月いくらまで取り崩せるかを試算します。

住居・介護の準備

老後の住まい(住み替え・リフォーム・施設入居)・介護費の備えを整理します。

年金生活でも、貯金が長持ちする取り崩し設計に整える

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老後の準備は、貯蓄額の大きさだけで判断するものではありません。住み方・働き方・家族との関係・健康まで含めて、自分たちらしい老後を選べる準備を整えることが大切です。

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老後資金を調べたあとに

老後のお金を調べたあと、安心して暮らし続けるために見る3つのこと

年金額だけを見ても、医療費、介護費、住み替え、趣味や旅行の余白は分かりません。働き続ける不安を、必要額と時期に分けて整理します。

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老後資金を逆算して家計を整理する場面
老後の安心 年金、貯蓄、生活費を並べ、働き続ける不安を減らす。
医療費や健康不安を早めに確認する場面
医療・介護費 将来の不調や介護に備えるお金を、生活費から切り分ける。
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趣味・旅行の余白 我慢だけの老後にせず、楽しみに使える予算を残す。

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  • 働き続ける不安を金額と時期に分ける
  • 医療・介護費の備えを残す
  • 趣味や旅行に使えるお金を決める

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相談者の声

老後資金を調べた人に近い相談者の声

老後資金を調べている方は、年金額だけでなく、いつまで働くか、医療・介護費、楽しみに使えるお金を残せるかまで確認しています。

K.Tさん(50代・男性・会社員)

★★★★★ 退職時期・年金・住宅ローン

「いつまで働くかを、不安ではなく数字で決められました」

年金見込額、退職金、住宅ローン、老後生活費を年表にしたケース。

M.Nさん(60代・女性・夫婦)

★★★★★ 医療費・介護費・旅行の余白

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S.Iさん(50代・女性・単身)

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※相談内容をもとに個人が特定されない形で要約した例です。実際の提案内容は家計・制度・時期により異なります。

無料相談の流れ

  1. STEP1. 予約

    希望日時を選んで、無料相談を予約します(Google Meet 30分から)。

  2. STEP2. 年金・資産・生活費の確認

    年金見込額、退職金、貯蓄、住宅費、毎月の生活費を確認します。

  3. STEP3. 医療・介護・楽しみの予算を整理

    不足額だけでなく、病気、介護、旅行や趣味に使える余白も見ます。

  4. STEP4. いつまで働くかと使ってよいお金を整理

    働き方、取り崩し、保険、住み替えの順番を確認します。

相談を担当するFP

ファイナンシャルプランナー 亀山 功一

亀山 功一 (かめやま こういち)

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安心してご相談いただくために

なぜ無料なの?

金融機関からの契約手数料で運営しております。お客さまには相談に関する料金負担が一切ございませんので安心してご相談ください。

  • すべてウェブ相談です。パソコン・スマホから、全国どこでもご相談いただけます(来店不要)。
  • 気軽にご相談ください。ちょっとした悩みを話して聞いてもらうだけでもOKです。

「相談しようと思っていた時に、いいきっかけだった」という声もよくいただきます。

ここまで読んだあとに

老後資金を見たあと、行きたかった場所を残す3つの体験

老後のお金は、不足を怖がるだけだと我慢の計画になります。守るお金と使ってよいお金を分け、旅や趣味を消さない見通しにします。

家族で海辺の思い出写真を残す体験
行きたかった旅年金生活でも、近場の温泉や季節の旅を予算に残す。
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夫婦で出かける日節約だけで終わらせず、歩く、話す、食べる時間を守る。
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家族に会いに行く余白帰省、写真、食事会を、老後の楽しみの予算として置く。
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本ページの制度概要・要件・税率は、以下の公式情報を編集部が確認のうえ整理しています(執筆時点)。最新かつ正確な情報は必ず各公式サイトでご確認ください。FPは記事を直接監修してはおらず、関連テーマでご相談を受けるFPとしてご紹介しています。

最終確認日:2026年5月15日

※本記事は2026年4月時点の一般的な情報であり、個別の税務・経営・法務相談に代わるものではありません。各制度の適用要件・税額は個人の状況により異なります。実行にあたっては、必ず公式情報および税理士・社労士・FP・弁護士など専門家にご相談ください。本記事の情報により生じたいかなる損害についても、当サイトでは責任を負いかねます。

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