住宅ローン キャッシュフロー シミュレータ
頭金 vs フルローン+NISA運用、何歳でキャッシュアウトする?【2026】
結論:現在の資産・収支・物件価格・頭金・金利を入れると、(A)頭金を入れる案と (B)フルローンで頭金相当を運用する案について、月返済・期間終了時の資産・資産が尽きる時点を比較できます。教育費や修繕などの予定は「一時支出」に加えてください。
購入申込み・ローン事前審査の前に
購入予算を「物件価格・初期費用・毎月返済」で比較する
決めたいのは、希望物件を今の自己資金と返済条件で進めるかです。申込期限、物件価格、頭金、諸費用、金利、返済期間を入れると、初期費用と毎月返済を3条件で比較できます。
- 何を決めるか
- この物件を、申込期限までに進めるか
- 得られる比較
- 借入額・初期費用・毎月返済の3条件比較
次に比較する記事
条件を確認する一次情報
この試算は入力値による一般的な概算です。審査結果、適用金利、税額、補助制度の対象可否、将来の価格を保証しません。最新条件は公式情報と各窓口で確認してください。売却試算は税引前です。
シミュレータ — 数字を入れて2案を比較
初期値と計算範囲
初期値は操作方法を確認するための例です。実際の資産、収支、物件資料、金融機関の提示金利に置き換えてください。
- 案A:頭金を現在資産から支払い、残額を元利均等返済
- 案B:物件価格を全額借り、頭金相当を入力した一定利回りで運用
- 毎月の順序:運用益、収入、生活・住居費、ローン、一時支出、必要時の運用資産取り崩し
- 含まれないもの:税・手数料、金利や相場の変動、教育費等の個別支出。住居維持費と一時支出へ加えてください
結果の読み方
- 終了時資産:入力した確認期間の最終月に残る現金と運用資産の合計
- 枯渇時点:合計資産が初めて0円未満になる年齢。「枯渇なし」は確認期間内で0円未満にならない意味です
- 月返済:入力した金利と期間による元利均等返済の概算
⚠️ 金利と利回りは一定と仮定した概算です。利回りを0%やマイナスにも変え、一時支出も加えて安全側のケースを確認してください。
よくある質問(FAQ)
Q. 頭金は入れるべきですか?
A. 個別事情で変わります。シミュレータで動かすと「フルローン+投資側が長持ち」する場合と「頭金有り側が長持ち」する場合の両方が出ます。決め手は (1) 投資の想定利回り (2) 教育費ピーク年の家計余力 (3) 団信の備え (4) ローン控除の活用度。担当FPと60分で個別検証することを強く推奨します。
Q. 運用利回り3%は保証されますか?
A. いいえ。初期値は比較用の仮定で、将来の成果を保証しません。0%やマイナスの値でも確認してください。
Q. 投資の元本割れリスクは織り込んでいますか?
A. シミュレータは年率一定で複利成長する単純モデルです。実際の運用は年により大きく振れ、最悪時は30-50%下落する可能性があります。リーマンショック・コロナショック級のドローダウン時に教育費ピークや住宅ローン返済が重なると、計画通り取り崩せないリスクがあります。NISA成長枠(年360万・生涯1,800万)で時間分散すれば短期下落の影響は薄まりますが、ゼロにはなりません。
Q. 生活費上昇率はなぜ2%が初期値?
A. 操作例として置いた仮定です。0〜10%の範囲で、低い場合と高い場合を比較してください。
Q. 教育費はどのくらいかかる前提?
A. 自動では含みません。予定額と時期を「一時支出」に入れてください。複数回の支出は別々に試すか、記事内の条件比較で年表化してください。
Q. 老後の生活費はどう想定?
A. 入力した毎月の生活費と住居維持費を、入力した生活費上昇率で月ごとに増やして計算します。ご自身の家計簿に合わせて変更してください。
Q. このシミュレータの誤差は?
A. 一定の金利・利回り・生活費上昇率を使う概算で、税・手数料や相場変動、複数回の大きな支出は自動では織り込みません。複数の前提で比較し、契約判断には金融機関の試算や専門家の確認も利用してください。
まとめ — 判断に迷ったら、まず触る
大きな支出を考えるときは、支払額だけでなく、購入・工事後の収支と手元資金を同じ期間で見ることが大切です。
このシミュレータは、入力した収支・金利・利回り・一時支出の範囲で、終了時資産と枯渇時点を比較します。前提を安全側にも変え、判断の補助線として使ってください。
判断に確信が持てない場合は、担当FP(亀山 功一)と60分の無料相談で個別検証できます。
出典・改訂履歴・免責事項を見る
本シミュレータのデフォルト値は、以下の公式統計を編集部が確認のうえ整理しています(執筆時点)。最新値は必ず各公式サイトでご確認ください。
- 出典: 厚労省 賃金構造基本統計調査 (2023)
- 出典: 厚労省 公的年金財政検証 (2024)
- 出典: 文科省 子供の学習費調査 (2022)
- 出典: 総務省 家計調査 (2023)
- 出典: 国交省 修繕積立金ガイドライン (2024年改定)
- 出典: 日銀 物価安定の目標
最終確認日:
※本シミュレータは2026年6月時点の一般的な情報を簡易計算するものであり、個別の家計・税務・投資判断に代わるものではありません。前提を変えれば結果は変わります。NISA/iDeCo の運用益、住宅ローン控除、転職、副業、相続・贈与、医療費等は織り込んでいません。実行にあたっては必ず公式情報および税理士・FP・銀行員にご相談ください。本シミュレータの結果により生じたいかなる損害についても、当サイトでは責任を負いかねます。