医療保険・がん保険の見直し相談（事例#1394）
公的保障・既契約・貯蓄で担う範囲を分けて確認する
FPの回答ポイント：現在の加入内容が「日額5,000円」等のスタンダードなものに留まっている場合、自由診療（費用が高額になる場合があります）を必要とする…
医療保険・がん保険の見直し相談
共済に加入していますが、年齢が上がると保障が薄くなると聞きました。終身型の医療保険に切り替えるべきか悩んでいます。
現在の加入内容が「日額5,000円」等のスタンダードなものに留まっている場合、自由診療（費用が高額になる場合があります）を必要とする…
現在の加入内容が「日額5,000円」等のスタンダードなものに留まっている場合、自由診療（費用が高額になる場合があります）を必要とする最新医療の費用を自己負担しきれないおそれがあります。
〇〇生命（変額保険）： ご主人様の変額終身（60歳払込）は、資産運用と保障を兼ね備えており、残り5年で払い込みが完了するため、そのまま継続して老後資金の柱とする選択肢があります。
〇〇生命（医療保険）： お客様の医療保険が標準的な内容であれば、三大疾病時の支払日数無制限や、自由診療までカバーできる医療保険への切り替えも検討の対象になります。
〇〇生命（がん保険）： ご主人様のがん保険を、自由診療特約が付加できる治療保障へ切り替えることで、治療方法を金額で諦めずに済む備えも検討の対象になります。
切り替える場合は、解約で失う保障や返戻金などの不利な点も確認します。
編集部解説：「保険見直し」の基礎知識
保険は「公的保障＋勤務先の保障＋既加入分」を整理した上で、足りない部分だけ民間保険で埋めるのが鉄則です。重ねて加入していないか、保障が不足していないかを定期的に見直します。
知っておきたい基礎知識
- 公的保障の確認：高額療養費・傷病手当金・遺族年金で月いくら出るかを把握しないと、過剰な保険に入ってしまう。
- 必要保障額：末子が独立するまでの生活費＋教育費－（公的保障＋預貯金＋配偶者収入）で逆算する。
- 定期 vs 終身：子育て期は定期で大きな保障、貯蓄・相続対策には終身など、目的別に使い分ける。
- 払込総額：「月額」より「払込総額」と「解約返戻率」で比較する。低返戻率の貯蓄型保険には注意。
実践のヒント
- 加入中の保険証券をすべて並べ、「目的・保障期間・保険料・解約返戻金」を一覧化する。
- 高額療養費の自己負担上限額（年収別）を確認し、医療保険の必要性を再評価する。
- 勤務先の団体保険・グループ保険があれば、民間より割安なケースが多いので優先検討する。
- 貯蓄目的なら保険ではなくNISA・iDeCoの方が利回りで上回ることが多い。役割を分ける。
※ 本セクションは編集部による一般的な解説であり、個別のご相談に対するFPの回答ではありません。実際の判断には、ご自身の状況に応じたFPへの個別相談をおすすめします。
※ 本相談事例は、実際のFP面談を元に個人が特定できないよう編集・要約した参考情報です。回答内容は個別状況に合わせたものであり、すべての方に当てはまるものではありません。実際の金融商品・保険商品の選定にあたっては、必ずご自身でご判断ください。
出典・改訂履歴・免責事項を見る
本相談事例は、実際のFP面談を元に個人が特定できないよう編集・要約した参考情報です。回答内容は個別状況に合わせたものであり、すべての方に当てはまるものではありません。FPは記事を直接監修してはおらず、相談を担当したFPとしてご紹介しています。
最終確認日：2026年4月26日
※本記事は2026年4月時点の一般的な情報であり、個別の税務・経営・法務相談に代わるものではありません。各制度の適用要件・税額は個人の状況により異なります。実行にあたっては、必ず公式情報および税理士・社労士・FP・弁護士など専門家にご相談ください。本記事の情報により生じたいかなる損害についても、当サイトでは責任を負いかねます。