生命保険は必要か・いらない？必要保障額で中立に判断する考え方

生命保険は必要か（結論＝人による）

「生命保険は必要か」「生命保険はいらないのか」という問いに、すべての人に当てはまる一つの答えはありません。結論は「人による」です。これは曖昧な答えではなく、必要かどうかが必要保障額（万一のときの不足額）の有無と大きさで決まるためです。

生命保険（死亡保障）は、契約者に万一のことがあったときに、遺された家族の生活を支えるための仕組みです。したがって、次の2つを比べることが出発点になります。

「必要なお金」より「備えられているお金」が大きければ、追加の死亡保障の必要性は低くなります。反対に「必要なお金」が上回る場合、その差額（不足額）を生命保険などで補うことを検討します。つまり、必要性が高い・低いは「正しい・間違い」ではなく、それぞれの状況の違いです。一律に「必ず必要」とも「いらない」ともいえない、というのがこのページの基本的な立場です。

必要保障額の考え方

必要保障額とは、万一のときに不足するお金のことです。次の式で考えると整理しやすくなります。

1. 遺された家族に必要な支出

末子が独立するまでの生活費、教育費、住居費、配偶者のその後の生活費、葬儀費用などを見積もります。子どもが小さいほど、また扶養する家族が多いほど大きくなりやすい項目です。

2. 公的保障（遺族年金など）

会社員・自営業などの働き方や、子どもの有無・年齢によって、遺族基礎年金や遺族厚生年金などの遺族年金を受け取れる場合があります。^[1]受給の可否や金額は要件によって異なるため、まず公的保障でどこまで備えられるかを確認することが、過不足のない判断につながります。

3. 配偶者の収入・貯蓄・資産

配偶者の収入、預貯金、有価証券などの資産も、不足を埋める要素です。住宅ローンを組んでいる場合、団体信用生命保険によりローンが完済されると、その後の住居費負担が軽くなる点も考慮します。

以上を差し引いて残る不足額が、生命保険で備えることを検討する金額の目安です。必要保障額は子どもの成長などで時間とともに減っていくことが多く、この「だんだん減る」性質に着目した 収入保障保険 のような商品もあります。死亡保障の種類ごとの特徴は 死亡保険の種類 のページで整理しています。

必要性が高いケース

次のような場合は、不足額（必要保障額）が大きくなりやすく、生命保険の必要性が高いと考えられます。あくまで一般的な傾向であり、最終的には金額を見積もって判断します。

これらに当てはまる場合でも、「必ず必要」と決めつけず、公的保障や資産を差し引いた不足額を確認することが大切です。不足額に対して保障が大きすぎると、保険料が家計を圧迫する原因にもなります。

必要性が低い・不要なケース

反対に、次のような場合は不足額が小さく、生命保険の必要性が低い、あるいは不要と考えられることがあります。これも一般的な傾向であり、個別の事情で変わります。

ただし、必要性が低い場合でも、次のような点は個別に確認する価値があります。

• 独身でも、親への仕送りや奨学金の連帯保証など、自分に万一のことがあると困る人がいないか。
• 葬儀費用やお墓の費用を、貯蓄で用意できているか。難しい場合は小さな保障に絞る考え方もあります。
• 退職後でも、相続・資産承継の観点で死亡保険金を検討する場合があります（取扱いは個別事情によります）。

「いらない」と判断する場合も、思い込みではなく、不足額を確認したうえでの判断であれば納得感が高まります。すべてを大きく備えるか、まったく備えないかの二択ではなく、「最低限だけ持つ」という中間の選び方もあります。

ライフステージ別の見直し

必要保障額は一度決めたら終わりではなく、ライフイベントごとに変わります。次のタイミングでは、必要性や必要額が変わりやすいため見直しの好機です。

結婚・出産・住宅購入・転職・子の独立・定年退職などは、いずれも家族構成や収入・支出が大きく変わる節目です。加入から年数が経っている場合や、毎月の保険料が家計の負担になっていると感じる場合も、見直しを検討する時期です。見直しの進め方は 保険の見直し のページもあわせてご確認ください。

入りすぎ・不要な保障の見直し

必要性を考えるときは、「足りているか」だけでなく「多すぎないか」も同じくらい大切です。必要保障額に対して保障が過大だと、保険料が家計を圧迫し、貯蓄や教育費・老後資金の準備とのバランスを崩すことがあります。

入りすぎになりやすいパターン

• 子どもの独立後も、子育て期に合わせた大きな保障をそのまま続けている。
• 目的が重複する保障（同じリスクに複数の保険）が積み重なっている。
• 加入当時の目的が、いまのライフステージと合っていない。

見直しの基本手順

まず現在の保障内容を一覧にし、必要保障額と照らして過不足を確認します。減らす場合は、解約のほかに減額・払済（保険料の払込を止めて保障を続ける方法）などの選択肢があり、それぞれ条件や注意点が異なります。不要と判断した保障をやめる前に、いま持っている保障の役割と、やめたあとに不足が生じないかを確認することが大切です。死亡保障そのものの種類は 死亡保険の種類、生命保険全体の選び方は 生命保険の選び方 のページで整理しています。

よくある質問

生命保険はいらないのですか？

一律にいらないとはいえません。必要かどうかは、万一のときに遺された家族の生活費などの支出から、公的保障（遺族年金など）や貯蓄・資産で備えられる分を差し引いた「不足額（必要保障額）」があるかどうかで決まります。不足がほとんどない場合は必要性が低く、扶養家族や住宅ローンなどで不足が大きい場合は必要性が高くなります。

独身に生命保険は必要ですか？

扶養している家族がいない独身の方は、自分が亡くなっても生活に困る人がいないため、大きな死亡保障の必要性は一般に低いと考えられます。葬儀費用などを自分の貯蓄で用意できるかどうかが一つの目安です。一方、親への仕送りや奨学金の連帯保証など、自分に万一のことがあると困る人がいる場合は、必要性を個別に確認します。

最低限の生命保険だけ持つという考え方はありますか？

あります。必要保障額が小さい場合や、公的保障・貯蓄で大部分をまかなえる場合は、葬儀費用相当などの小さな保障に絞る考え方があります。必要な保障額を考えたうえで、過不足のない範囲に調整するのが基本です。最低限がいくらかは家族構成や資産によって異なります。

共働きで子どもがいない夫婦（DINKS）は生命保険が必要ですか？

互いに収入があり、一方に万一のことがあっても他方の収入と貯蓄で生活を維持できる場合は、大きな死亡保障の必要性は低いと考えられます。ただし収入差が大きい場合や、片方の収入に住居費などが大きく依存している場合は、不足額が生じることがあるため、必要保障額を考えて確認します。

保険に入りすぎているか心配です。どう見直せばよいですか？

まず現在の保障内容を一覧にし、必要保障額と比べて多すぎる・足りない部分がないかを確認します。重複している保障、目的が今と合っていない保障、家計を圧迫している保険料がないかを点検します。減額・払済・解約には条件や注意点があるため、契約内容を確認したうえで判断することが大切です。

生命保険の必要性をセカンドオピニオンで相談する

前述の実態調査では、63%の方が「保険やお金を相談できる担当FPがいない」と回答しています。契約内容と現在の状況のずれは放置した期間のぶんだけ広がりやすい一方、確かめること自体は無料・30分からの相談で始められます。特定の商品をすすめることはありません。

生命保険が必要かどうかは、家族構成・収入・公的保障・資産が一度に関わるため、自分だけで不足額を見積もるのは難しいことがあります。すでに提案や見積もりを受け取っている方も、これから検討する方も、中立的な立場からの「セカンドオピニオン」として、必要保障額の考え方を一緒に確認できます。

運営者情報

本サイトは、スペシャリスト・ドクターズ株式会社が運営しています。当社は、保険会社の委託を受けて保険契約の締結の媒介または代理を行う保険募集人（保険代理店）です。当社が取り扱う保険会社・保険商品の範囲内で情報提供を行います。

当社の勧誘方針、個人情報保護方針、お客様本位の業務運営方針、苦情・相談窓口については、以下をご確認ください。

• 勧誘方針
• 個人情報保護方針

保険契約に関する苦情・ご相談で当社において解決できない場合は、生命保険の指定紛争解決機関である一般社団法人 生命保険協会（生命保険相談所）をご利用いただけます。

最終確認日：2026年6月22日
作成・監修：スペシャリスト・ドクターズ株式会社／塩飽 哲生（保険募集人登録番号：04DAACE029657）