既往歴があり貯蓄型保険の見直しを検討（事例#0167）
使う目的と契約条件を分け、保証・費用・解約時の受取額を同じ時点で比較する
FPの回答ポイント：保険は保障目的に絞り、貯蓄は別商品で分けるべきと助言
既往歴があり貯蓄型保険の見直しを検討
60代前半です。既往歴があるため、今後新たに入れる保険が限られることを気にしています。貯蓄型の保険を検討していますが、結局何もなければ保険料を払わなくて済んだのでは、という思いもあり迷っています。今の保険を続けるべきか、見直すべきか判断に悩んでおり、アドバイスをいただきたいです。
既往歴があるため、新規加入のハードルが高いのが悩みの種です。保障を確保しつつ、貯蓄型と掛け捨ての組み合わせをどう選べば良いのか、基本的な考え方から整理したいと考えています。将来の医療費負担も気になっています。将来に向けて安心できる家計と運用の形を整えたく、今回のご相談を通じて全体像を把握したいと考えています。
保険は保障目的に絞り、貯蓄は別商品で分けるべきと助言
保険は大きく分けて生命保険と医療保険があります。生命保険では死亡保障以外にも、介護状態や大きな病気に備えるタイプがあり、貯蓄型の商品も存在します。医療保険は入院・治療時の備えですが、貯蓄型もある一方で、使った場合には将来戻ってくる金額が減ります。
終身保険・減額保険・養老保険に加え、変額保険は月々の保険料を運用するタイプで、運用成績により解約返戻金が変動する一方、払込免除などの特約も付けられます。投資ブームで変額保険の提案も増えています。保険は本来、病気や死亡時の経済的影響を補う目的で、運用や利益目的ではないことを前提に選ぶのがおすすめです。
保険料は終身型の方が高めになる一方、更新型より総支払額を抑えられるケースもあります。運用商品と保険をうまく組み合わせ、掛け捨てで必要な保障を確保しつつ、浮いた分を運用に回す設計がおすすめです。
編集部解説：「保険見直し」の基礎知識
保険は「公的保障＋勤務先の保障＋既加入分」を整理した上で、足りない部分だけ民間保険で埋めるのが鉄則です。重ねて加入していないか、保障が不足していないかを定期的に見直します。
知っておきたい基礎知識
- 公的保障の確認：高額療養費・傷病手当金・遺族年金で月いくら出るかを把握しないと、過剰な保険に入ってしまう。
- 必要保障額：末子が独立するまでの生活費＋教育費－（公的保障＋預貯金＋配偶者収入）で逆算する。
- 定期 vs 終身：子育て期は定期で大きな保障、貯蓄・相続対策には終身など、目的別に使い分ける。
- 払込総額：「月額」より「払込総額」と「解約返戻率」で比較する。低返戻率の貯蓄型保険には注意。
実践のヒント
- 加入中の保険証券をすべて並べ、「目的・保障期間・保険料・解約返戻金」を一覧化する。
- 高額療養費の自己負担上限額（年収別）を確認し、医療保険の必要性を再評価する。
- 勤務先の団体保険・グループ保険があれば、民間より割安なケースが多いので優先検討する。
- 貯蓄目的なら保険ではなくNISA・iDeCoの方が利回りで上回ることが多い。役割を分ける。
※ 本セクションは編集部による一般的な解説であり、個別のご相談に対するFPの回答ではありません。実際の判断には、ご自身の状況に応じたFPへの個別相談をおすすめします。
※ 本相談事例は、実際のFP面談を元に個人が特定できないよう編集・要約した参考情報です。回答内容は個別状況に合わせたものであり、すべての方に当てはまるものではありません。実際の金融商品・保険商品の選定にあたっては、必ずご自身でご判断ください。
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本相談事例は、実際のFP面談を元に個人が特定できないよう編集・要約した参考情報です。回答内容は個別状況に合わせたものであり、すべての方に当てはまるものではありません。FPは記事を直接監修してはおらず、相談を担当したFPとしてご紹介しています。
最終確認日：2026年4月26日
※本記事は2026年4月時点の一般的な情報であり、個別の税務・経営・法務相談に代わるものではありません。各制度の適用要件・税額は個人の状況により異なります。実行にあたっては、必ず公式情報および税理士・社労士・FP・弁護士など専門家にご相談ください。本記事の情報により生じたいかなる損害についても、当サイトでは責任を負いかねます。