既往歴があり貯蓄型保険の見直しを検討（事例#0167）
FPの回答ポイント：保険は保障目的に絞り、貯蓄は別商品で分けるべきと助言
お金を調べたあとに
情報を確認したあと、暮らしの余白を作る3つの見方
制度や商品名を知るだけでは、暮らしが楽になる順番は見えません。毎月の固定費、将来のお金、いま動くべきことを同じ表で確認します。
FP相談で取り戻したいもの：家計と将来不安の軽減。削るだけでなく、使う・残す・備えるお金の順番を決めます。
お金の悩みを軽くする家計整理を相談する- 毎月残るお金を確認
- 固定費と将来資金を同じ表へ
- 次に動くことを決める
相談者の声
お金を調べた人に近い相談者の声
お金の記事を読んでいる方は、情報を知るだけでなく、自分の家計では何を変えるべきか、次に動くことまで確認しています。
M.Sさん（40代・女性・共働き）
★★★★★ 家計見直し・将来不安
「削る話だけでなく、使ってよいお金も決められました」
固定費、教育費、老後資金、備えるお金を一枚に整理したケース。
Y.Eさん（40代・男性・会社員）
★★★★★ 住宅費・教育費・老後資金
「いま動けば間に合うことが分かって、先延ばしが止まりました」
住宅ローン、NISA、保険、退職金見込みをまとめたケース。
U.Kさん（30代・男性・会社員）
★★★★★ 制度活用・手取り不安
「自分の数字に当てはめて、初めて動けました」
税金、控除、固定費、将来資金の優先順位を確認したケース。
※相談内容をもとに個人が特定されない形で要約した例です。実際の提案内容は家計・制度・時期により異なります。
無料相談の流れ
-
STEP1. 予約
希望日時を選んで、無料相談を予約します（Zoom30分から）。
-
STEP2. 家計と悩みの確認
収入、固定費、家族構成、将来の予定、いま不安な支出を確認します。
-
STEP3. 制度・固定費・将来資金を整理
記事で調べた情報を、自分の家計に当てはめて見ます。
-
STEP4. 次に動くことを整理
減らす支出、残す支出、備えるお金、相談すべき窓口を整理します。
相談を担当するFP
増岡 真奈美 （ますおか まなみ）
女性ならではの視点で、将来に向けた資産形成やライフプランをサポート。 制度や商品名ではなく、自分の家計で次に動くことを整理します。
既往歴があり貯蓄型保険の見直しを検討
60代前半です。既往歴があるため、今後新たに入れる保険が限られることを気にしています。貯蓄型の保険を検討していますが、結局何もなければ保険料を払わなくて済んだのでは、という思いもあり迷っています。今の保険を続けるべきか、見直すべきか判断に悩んでおり、アドバイスをいただきたいです。
既往歴があるため、新規加入のハードルが高いのが悩みの種です。保障を確保しつつ、貯蓄型と掛け捨ての組み合わせをどう選べば良いのか、基本的な考え方から整理したいと考えています。将来の医療費負担も気になっています。将来に向けて安心できる家計と運用の形を整えたく、今回のご相談を通じて全体像を把握したいと考えています。
保険は保障目的に絞り、貯蓄は別商品で分けるべきと助言
保険は大きく分けて生命保険と医療保険があります。生命保険では死亡保障以外にも、介護状態や大きな病気に備えるタイプがあり、貯蓄型の商品も存在します。医療保険は入院・治療時の備えですが、貯蓄型もある一方で、使った場合には将来戻ってくる金額が減ります。
終身保険・減額保険・養老保険に加え、変額保険は月々の保険料を運用するタイプで、運用成績により解約返戻金が変動する一方、払込免除などの特約も付けられます。投資ブームで変額保険の提案も増えています。保険は本来、病気や死亡時の経済的影響を補う目的で、運用や利益目的ではないことを前提に選ぶのがおすすめです。
保険料は終身型の方が高めになる一方、更新型より総支払額を抑えられるケースもあります。運用商品と保険をうまく組み合わせ、掛け捨てで必要な保障を確保しつつ、浮いた分を運用に回す設計がおすすめです。
編集部解説：「保険見直し」の基礎知識
保険は「公的保障＋勤務先の保障＋既加入分」を整理した上で、足りない部分だけ民間保険で埋めるのが鉄則です。重ねて加入していないか、保障が不足していないかを定期的に見直します。
知っておきたい基礎知識
- 公的保障の確認：高額療養費・傷病手当金・遺族年金で月いくら出るかを把握しないと、過剰な保険に入ってしまう。
- 必要保障額：末子が独立するまでの生活費＋教育費－（公的保障＋預貯金＋配偶者収入）で逆算する。
- 定期 vs 終身：子育て期は定期で大きな保障、貯蓄・相続対策には終身など、目的別に使い分ける。
- 払込総額：「月額」より「払込総額」と「解約返戻率」で比較する。低返戻率の貯蓄型保険には注意。
実践のヒント
- 加入中の保険証券をすべて並べ、「目的・保障期間・保険料・解約返戻金」を一覧化する。
- 高額療養費の自己負担上限額（年収別）を確認し、医療保険の必要性を再評価する。
- 勤務先の団体保険・グループ保険があれば、民間より割安なケースが多いので優先検討する。
- 貯蓄目的なら保険ではなくNISA・iDeCoの方が利回りで上回ることが多い。役割を分ける。
※ 本セクションは編集部による一般的な解説であり、個別のご相談に対するFPの回答ではありません。実際の判断には、ご自身の状況に応じたFPへの個別相談をおすすめします。
※ 本相談事例は、実際のFP面談を元に個人が特定できないよう編集・要約した参考情報です。回答内容は個別状況に合わせたものであり、すべての方に当てはまるものではありません。実際の金融商品・保険商品の選定にあたっては、必ずご自身でご判断ください。
出典・改訂履歴・免責事項を見る
本相談事例は、実際のFP面談を元に個人が特定できないよう編集・要約した参考情報です。回答内容は個別状況に合わせたものであり、すべての方に当てはまるものではありません。FPは記事を直接監修してはおらず、相談を担当したFPとしてご紹介しています。
最終確認日：2026年4月26日
※本記事は2026年4月時点の一般的な情報であり、個別の税務・経営・法務相談に代わるものではありません。各制度の適用要件・税額は個人の状況により異なります。実行にあたっては、必ず公式情報および税理士・社労士・FP・弁護士など専門家にご相談ください。本記事の情報により生じたいかなる損害についても、当サイトでは責任を負いかねます。
本相談はIKIGAI TOWN編集部が運営するFP相談サービスです。各自治体の給付金窓口とは異なります。