古い終身保険と医療保険を一本化できるか相談（事例#0052）
公的保障・既契約・貯蓄で担う範囲を分けて確認する
FPの回答ポイント：1988年契約の保険は見直し、最新医療保険と終身保険に組替え提案
古い終身保険と医療保険を一本化できるか相談
1988年の結婚時から続けている生命保険があり、貯金を崩さずに保険料を払ってきました。入院時に給付金が5,000円だったので1万5,000円に引き上げるために追加契約もしています。ただ、古い保険の設計が今の医療事情に合っているのか不安で、NISAを始めた方がよいのかも含めて、保険全体と家計のバランスを一度プロに見てもらいたいと思い相談しました。
1988年契約の保険は見直し、最新医療保険と終身保険に組替え提案
1988年契約の終身保険がベースに残っているため、その後に追加した医療保険と保障内容が重複または不足している可能性が高いです。40年前の車に新しいパーツを付けても今の車の性能には追いつかないのと同じで、古い契約は現在の入院日数短縮化や三大疾病の定義拡大に対応しきれていません。今の医療事情に合った保障と比べて、切り替えるかを検討します。古い契約は予定利率が高いことがあるため、解約で失う保障や返戻金などの不利な点も確認します。
また、2028年まで払い込みが続く終身保険も、現在の資産状況から考えると保障額が不足しており、相続発生時にお子様の税負担が大きくなる恐れがあります。死亡保障は内容を比べ、より保障の厚い保険への架け替えも選択肢になります。現在年間約43万9,000円、月約3.5万円の保険料がかかっていますので、保障を最新化することで固定費の見直しにもつながります。
編集部解説：「保険見直し」の基礎知識
保険は「公的保障＋勤務先の保障＋既加入分」を整理した上で、足りない部分だけ民間保険で埋めるのが鉄則です。重ねて加入していないか、保障が不足していないかを定期的に見直します。
知っておきたい基礎知識
- 公的保障の確認：高額療養費・傷病手当金・遺族年金で月いくら出るかを把握しないと、過剰な保険に入ってしまう。
- 必要保障額：末子が独立するまでの生活費＋教育費－（公的保障＋預貯金＋配偶者収入）で逆算する。
- 定期 vs 終身：子育て期は定期で大きな保障、貯蓄・相続対策には終身など、目的別に使い分ける。
- 払込総額：「月額」より「払込総額」と「解約返戻率」で比較する。低返戻率の貯蓄型保険には注意。
実践のヒント
- 加入中の保険証券をすべて並べ、「目的・保障期間・保険料・解約返戻金」を一覧化する。
- 高額療養費の自己負担上限額（年収別）を確認し、医療保険の必要性を再評価する。
- 勤務先の団体保険・グループ保険があれば、民間より割安なケースが多いので優先検討する。
- 貯蓄目的なら保険ではなくNISA・iDeCoの方が利回りで上回ることが多い。役割を分ける。
※ 本セクションは編集部による一般的な解説であり、個別のご相談に対するFPの回答ではありません。実際の判断には、ご自身の状況に応じたFPへの個別相談をおすすめします。
※ 本相談事例は、実際のFP面談を元に個人が特定できないよう編集・要約した参考情報です。回答内容は個別状況に合わせたものであり、すべての方に当てはまるものではありません。実際の金融商品・保険商品の選定にあたっては、必ずご自身でご判断ください。
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本相談事例は、実際のFP面談を元に個人が特定できないよう編集・要約した参考情報です。回答内容は個別状況に合わせたものであり、すべての方に当てはまるものではありません。FPは記事を直接監修してはおらず、相談を担当したFPとしてご紹介しています。
最終確認日：2026年4月26日
※本記事は2026年4月時点の一般的な情報であり、個別の税務・経営・法務相談に代わるものではありません。各制度の適用要件・税額は個人の状況により異なります。実行にあたっては、必ず公式情報および税理士・社労士・FP・弁護士など専門家にご相談ください。本記事の情報により生じたいかなる損害についても、当サイトでは責任を負いかねます。