お風呂（浴室）リフォーム費用相場【2026】
ユニットバス交換80-200万円の内訳と補助金

お風呂リフォーム費用の全体像

お風呂リフォームの費用は「既存の浴室がユニットバスか在来浴室（タイル張り）か」「交換するユニットバスのサイズ・グレード」「窓・手すり等を同時に工事するか」で大きく変わります。最も多いのは既存ユニットバスを新しいユニットバスへ入れ替えるケースで、工事込み総額は80-200万円が目安です。

同じユニットバス交換でも、サイズアップ（1216→1616など）や床・壁パネルのグレード変更、浴室暖房乾燥機の追加で金額が積み上がります。次節でグレード別に分解します。

ユニットバス交換のグレード別費用

ユニットバスは「サイズ（1216・1616・1620など）」と「メーカーグレード」で価格が決まります。サイズの数字は内寸（120×160cmなら1216）を表し、数字が大きいほど広く高額になります。下表は工事費を含む総額の目安です。

このうち高断熱浴槽（保温性能の高い浴槽）や節湯水栓を選ぶと、後述の子育てグリーン住宅支援事業の対象工事になります。寒い時期のヒートショック対策としても、断熱浴槽＋浴室暖房は優先度が高い選択です。

在来浴室からユニットバスへの改修

タイル張りの在来浴室をユニットバスに替える場合、既存浴室の解体・防水・基礎・配管のやり直しが必要になり、ユニットバス本体に加えて工事費がかさみます。総額は100万円超が一般的で、状態によってはさらに上振れします。

在来浴室は冬場に寒く、タイルの目地割れやひび割れから漏水が起きやすいのが弱点です。ユニットバス化で断熱性・防水性が一気に上がるため、同時に浴室の内窓設置を組み合わせると効果が高まります。

工期と仮住まい・生活への影響

工期中は浴室が使えません。ユニットバス交換のみなら3-5日、在来浴室からの改修なら7-10日が目安です。その間の入浴をどうするか（銭湯・温浴施設・親族宅）を事前に決めておくと安心です。

戸建てで他に浴室がない場合、長期工事では仮住まいまでは通常不要ですが、入浴施設の利用費（1人1回数百円〜）も小さな出費として家計に見込んでおくと予算ブレを防げます。

浴室リフォームで使える補助金2026

2026年は国の補助制度が複数あり、浴室リフォームでも工事内容に応じて使い分けられます。同一工事への重複申請はできませんが、工事箇所が違えば併用可能です。補助金は原則として工事完了後の後払いです。

例えば「ユニットバス交換（高断熱浴槽）＋浴室の内窓設置」なら、断熱浴槽は子育てグリーン、内窓は窓リノベ、と箇所が違うため併用できます。どの制度に何を割り当てると総補助が大きくなるかは、工事内容が固まった段階で見積と合わせて判断します。

介護目的の浴室改修（バリアフリー）

高齢の家族がいる場合、浴室は転倒・ヒートショックのリスクが高い場所です。介護保険の住宅改修費は、要支援・要介護の認定を受けた方を対象に、手すりの取り付けや段差解消、滑りにくい床材への変更などの費用を補助します。

介護保険の住宅改修は原則として工事前の申請（事前申請）が必要で、ケアマネジャーや市区町村の窓口を通すのが基本です。ユニットバス交換そのものは介護保険の対象外でも、手すり・段差・床材の部分は対象になり得るため、改修内容を分けて考えると無駄がありません。

FP視点：資金計画と光熱費まで見る

浴室リフォームは「見積金額」だけで判断すると資金繰りでつまずきます。補助金は原則後払いのため、着工時にはいったん全額を自己資金かリフォームローンで用意し、補助金は後から戻る前提で資金計画を組みます。

高断熱化による光熱費の削減は毎月の固定費に効いてきます。初期費用・補助金・ローン金利・将来の光熱費をまとめて見ると、同じ浴室でも家計にとって最適な仕様は変わります。さらに、住宅ローンと一体で借りる場合は住宅ローン控除（リフォーム要件を満たす工事）との関係も確認しておくと、減税まで含めた実質負担が見えてきます。補助金・ローン・減税は別々の窓口で進むため、最初に全体像を一枚に並べてから工事内容を確定させるのが、家計を守るうえで効果的です。FPが中立に整理することで、補助金とローンと減税の組み合わせを漏れなく設計できます。

※ 金額・工期・補助制度は工事内容・タイミング・登録事業者の見積・各制度の予算状況によって変動します。申請前に必ず公式情報で最新の要件・受付状況をご確認ください。