退職後に年金だけで生活できるか取り崩し方を不安視（事例#0547）
生活費・年金・現預金・予定支出を年ごとに置く
FPの回答ポイント：資産推移から100歳まで十分と確認、がん保険単品も提案
退職後に年金だけで生活できるか取り崩し方を不安視
70代前半で、まだ働いていますが、そろそろ70歳を過ぎて取り崩しの時期になるのではと感じています。年に数回は数万円単位の支出もあり、年を取ったら生活がどのように変わっていくか心配です。仕事を辞めて年金生活になったときに、今の生活水準を維持できるのか、それとも取り崩しを続けることで資産が目減りしていくのではないかと不安に感じています。
また、老後の備えとして医療保障やがん保障をどのように準備すればよいかも気になっているところです。資産全体のバランスを見直し、これからの生活に必要な見通しを立てたいと考えています。無理のない範囲で安心して老後を過ごせるよう、具体的な助言をいただきたいです。
今後の生活設計にどう反映させるべきか、専門家の意見を伺いたいと考えています。
資産推移から100歳まで十分と確認、がん保険単品も提案
キャッシュフロー表を拝見すると、現状の資産2,000万円以上から始まり、収入の線を支出が超えることは基本的にありません。70歳でお仕事を辞めて年金だけの収入になると、支出が収入を上回る年度は出てきますが、金融資産残高は大きく目減りすることなく、100歳まで資金が残る試算になります。ですので200万円程度の車を購入されても問題ない余裕があります。
医療保障については、医療保険単品とがん保険単品の費用と保障を比べ、がんへの備えを優先する方法もあります。上皮内がんも保障対象となる商品を選ぶと安心です。診断一時金は10万円単位で調整でき、抗がん剤治療給付金などもご希望に合わせて設定可能です。
資産は生活用現金、運用、保険と3分割にしてバランスよく保有することをおすすめします。
編集部解説：「老後資金・年金」の基礎知識
老後資金は「年金（公的・企業）＋退職金＋自助運用＋取り崩し設計」の4本柱で考えるのが基本。漠然と「2,000万円」を目標にするより、ご自身の支出と寿命の幅で必要額を試算するのが現実的です。
知っておきたい基礎知識
- 公的年金の見込額：ねんきんネットで65歳時点の見込額を確認。受給開始は60〜75歳の間で選べ、繰下げで最大84%増額。
- 退職金の課税：退職所得控除は勤続年数で決まる。一時金と年金で受取方を分けると手取りが増えるケースも。
- 取り崩し順序：課税口座→特定口座→NISA→iDeCo→年金繰下げの順が一般的。生涯税負担を最小化する設計が必要。
- 医療・介護費用：65歳以降の医療費自己負担、介護保険2〜3割負担、有料老人ホーム入居費なども試算に含める。
実践のヒント
- ねんきん定期便と勤務先の退職金規程を取り寄せ、65歳時点の収入を一旦数字で並べる。
- 月額の支出を「固定費／変動費／趣味・旅行」で分け、リタイア後にどこを削れるか検討する。
- NISA・iDeCo は60歳到達後も運用継続可能。一括売却せず取り崩しながら運用を続ける戦略を検討。
- 寿命のブレ幅を想定し、85歳・95歳・100歳の3シナリオで資金が持つかをシミュレーションする。
※ 本セクションは編集部による一般的な解説であり、個別のご相談に対するFPの回答ではありません。実際の判断には、ご自身の状況に応じたFPへの個別相談をおすすめします。
※ 本相談事例は、実際のFP面談を元に個人が特定できないよう編集・要約した参考情報です。回答内容は個別状況に合わせたものであり、すべての方に当てはまるものではありません。実際の金融商品・保険商品の選定にあたっては、必ずご自身でご判断ください。
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本相談事例は、実際のFP面談を元に個人が特定できないよう編集・要約した参考情報です。回答内容は個別状況に合わせたものであり、すべての方に当てはまるものではありません。FPは記事を直接監修してはおらず、相談を担当したFPとしてご紹介しています。
最終確認日：2026年4月26日
※本記事は2026年4月時点の一般的な情報であり、個別の税務・経営・法務相談に代わるものではありません。各制度の適用要件・税額は個人の状況により異なります。実行にあたっては、必ず公式情報および税理士・社労士・FP・弁護士など専門家にご相談ください。本記事の情報により生じたいかなる損害についても、当サイトでは責任を負いかねます。