医療保険と三大疾病一時金型保険の見直しを検討（事例#0561）
公的保障・既契約・貯蓄で担う範囲を分けて確認する
FPの回答ポイント：通院型保険と一時金型保険の活用で介護費用までカバーを提案
医療保険と三大疾病一時金型保険の見直しを検討
現在加入している保険の見直しを検討しています。医療保険については、これまでの入院中心の保障では今の医療の実態に合わない部分があると感じており、通院しても保険金が請求できるような新しいタイプの保険への切り替えを考えています。また、病気から介護につながるケースへの備えも気になっており、医療費だけでなく介護費用もカバーできる保障の組み方について相談したいです。
自分にとってどの程度の保障が必要か、一時金型の保険を含めて検討したいと考えています。60代前半の今、老後を見据えて保障全体を整理し、無理のない保険料で必要な備えを確保したいと思っています。今後の生活設計にどう反映させるべきか、専門家の意見を伺いたいと考えています。
通院型保険と一時金型保険の活用で介護費用までカバーを提案
今の医療保険は入院時だけでなく通院での治療実績があれば保険金請求ができるタイプが実態に合っている可能性が高いです。医療保険はご心配な方向けという位置づけで、病気から介護につながるケースに備える考え方も重要です。三大疾病などで500万円の保険金が欲しい場合、一時金でポンとお金を受け取れる保険があります。
この500万円を作るのに、例えば250万円を入れておけば、保険の仕組みとして500万円の保障が成立します。残りの250万円には利息がつき、2040年ごろまで運用しながら増やしていくイメージです。今から15年程度の運用期間が取れるので、お金にしばらく働いてもらう時間がある方にとっては有効な選択肢になります。
介護費用まで含めて一括で備えられるのが一時金型のメリットです。
編集部解説：「保険見直し」の基礎知識
保険は「公的保障＋勤務先の保障＋既加入分」を整理した上で、足りない部分だけ民間保険で埋めるのが鉄則です。重ねて加入していないか、保障が不足していないかを定期的に見直します。
知っておきたい基礎知識
- 公的保障の確認：高額療養費・傷病手当金・遺族年金で月いくら出るかを把握しないと、過剰な保険に入ってしまう。
- 必要保障額：末子が独立するまでの生活費＋教育費－（公的保障＋預貯金＋配偶者収入）で逆算する。
- 定期 vs 終身：子育て期は定期で大きな保障、貯蓄・相続対策には終身など、目的別に使い分ける。
- 払込総額：「月額」より「払込総額」と「解約返戻率」で比較する。低返戻率の貯蓄型保険には注意。
実践のヒント
- 加入中の保険証券をすべて並べ、「目的・保障期間・保険料・解約返戻金」を一覧化する。
- 高額療養費の自己負担上限額（年収別）を確認し、医療保険の必要性を再評価する。
- 勤務先の団体保険・グループ保険があれば、民間より割安なケースが多いので優先検討する。
- 貯蓄目的なら保険ではなくNISA・iDeCoの方が利回りで上回ることが多い。役割を分ける。
※ 本セクションは編集部による一般的な解説であり、個別のご相談に対するFPの回答ではありません。実際の判断には、ご自身の状況に応じたFPへの個別相談をおすすめします。
※ 本相談事例は、実際のFP面談を元に個人が特定できないよう編集・要約した参考情報です。回答内容は個別状況に合わせたものであり、すべての方に当てはまるものではありません。実際の金融商品・保険商品の選定にあたっては、必ずご自身でご判断ください。
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本相談事例は、実際のFP面談を元に個人が特定できないよう編集・要約した参考情報です。回答内容は個別状況に合わせたものであり、すべての方に当てはまるものではありません。FPは記事を直接監修してはおらず、相談を担当したFPとしてご紹介しています。
最終確認日：2026年4月26日
※本記事は2026年4月時点の一般的な情報であり、個別の税務・経営・法務相談に代わるものではありません。各制度の適用要件・税額は個人の状況により異なります。実行にあたっては、必ず公式情報および税理士・社労士・FP・弁護士など専門家にご相談ください。本記事の情報により生じたいかなる損害についても、当サイトでは責任を負いかねます。