FP相談実例 / 家計見直し

夫婦の家計を一体で捉えた家計見直しを相談したい(事例#0116)

相談者との共通点と違いを分け、自分の数字で再確認する

家族の将来資金と老後の暮らしを表にして確認する場面
将来不安を、必要額、時期、使ってよいお金に分けて整理します。

FPの回答ポイント:世帯収入で家計を組み直し、夫婦共通の家計管理を提案

Q ご相談内容

夫婦の家計を一体で捉えた家計見直しを相談したい

60代前半の会社員です。今後60歳まで今の会社で働き、一般的には65歳までの再雇用を想定するケースが多いと思いますが、どう働き続けるのが良いかも含めて相談したいです。駐車場収入もあり土地は自分名義です。現状は夫婦でお財布が分かれており、実感としては苦しく感じる部分があります。

保険料の負担も大きく、家計全体の見直しと今後のライフプランについてアドバイスをいただきたいと考えています。家計全体としては年収1000万円クラスですが、夫婦で財布を別にしているため、月々のやりくりに苦しさを感じています。ライフプラン作成を通じて、全体像を整理しアドバイスをいただきたいです。

将来に向けて安心できる家計と運用の形を整えたく、今回のご相談を通じて全体像を把握したいと考えています。

A FPからの回答

世帯収入で家計を組み直し、夫婦共通の家計管理を提案

まずキャッシュフロー表を作るためのヒアリングをさせていただきます。早期リタイアをご希望であれば、収入期間を短めに設定してプランを作成します。世帯収入で見ると年収1000万円前後あるので、決して低い水準ではありません。ただ、夫婦でお財布が分かれており、奥様の収入が家計に反映されにくい点が苦しく感じる要因だと思います。

土地をお持ちで住宅ローンの負担が少なく、一般家庭と比べると住居費の負担は軽い一方、保険の比率が高めです。保険は将来の備えとしては有効ですが、現状では動かしにくいお金が多くなっているので、夫婦で協力し合って家計を運営していくのがおすすめです。ライフプランでは収支グラフを通じて将来の資産残高の推移を確認します。

家計改善ポイントを整理しながら、保険の保有比率や貯蓄配分の調整案を次回ご提案していきます。

編集部解説:「家計見直し」の基礎知識

家計見直しの王道は「固定費の削減>変動費の節約」。通信・保険・サブスクなど一度見直せば翌月から効果が続く項目を優先します。

知っておきたい基礎知識

  • 固定費の主役:住居費・通信費・保険料・サブスクの4つで月10万円超のご家庭も多い。年単位での見直しが効く。
  • 先取り貯蓄:給与振込口座から自動的に別口座へ移す。残ったお金で生活する仕組みが最強。
  • 3口座管理:「日々使う口座」「貯める口座」「投資する口座」に分けると家計が見える化する。
  • 家計簿アプリ:マネーフォワード・Zaim等で連携すれば、固定費の重複や不要なサブスクを発見しやすい。

実践のヒント

  1. 通信費は格安SIMで月3,000円以上、ご家族で月1万円以上の削減が見込めることが多い。
  2. 保険は「公的保障+会社の保障+既加入分」を整理し、不要な重複を解約する。
  3. クレジットカードは2〜3枚に絞り、固定費を集約してポイント還元を最大化する。
  4. 毎月の収支を「先取り貯蓄→固定費→変動費」の順で配分し、残ったら投資に回す。

※ 本セクションは編集部による一般的な解説であり、個別のご相談に対するFPの回答ではありません。実際の判断には、ご自身の状況に応じたFPへの個別相談をおすすめします。

※ 本相談事例は、実際のFP面談を元に個人が特定できないよう編集・要約した参考情報です。回答内容は個別状況に合わせたものであり、すべての方に当てはまるものではありません。実際の金融商品・保険商品の選定にあたっては、必ずご自身でご判断ください。

家計の優先順位を自分の状況で整理する

収支と今後の予定から、どこから確認するか整理したい方へ

確認する時期: 大きな支出・契約変更・働き方の変更を決める前

初回は、現在の収支と今後の予定を確認し、先に判断する項目を口頭で整理します。

記事の回答はここまでです。予約前に、相談内容と現在の案内条件をご確認ください。

関連トピック(あとで読む)

出典・改訂履歴・免責事項を見る

本相談事例は、実際のFP面談を元に個人が特定できないよう編集・要約した参考情報です。回答内容は個別状況に合わせたものであり、すべての方に当てはまるものではありません。FPは記事を直接監修してはおらず、相談を担当したFPとしてご紹介しています。

最終確認日:2026年4月26日

※本記事は2026年4月時点の一般的な情報であり、個別の税務・経営・法務相談に代わるものではありません。各制度の適用要件・税額は個人の状況により異なります。実行にあたっては、必ず公式情報および税理士・社労士・FP・弁護士など専門家にご相談ください。本記事の情報により生じたいかなる損害についても、当サイトでは責任を負いかねます。