FP相談実例 / 保険見直し

保険の必要性と、現金・投資のバランス、長生きリスクへの備えを相談(事例#0263)

使う時期・値下がり許容度・現金で残す額を先に分ける

家族で将来のお金と暮らしの選択肢を話し合う場面
数字を確認したあと、暮らしの選択肢を増やすために家計を整えます。

FPの回答ポイント:公的保障・預貯金・収入から不足額を確認

Q ご相談内容

保険の必要性と、現金・投資のバランス、長生きリスクへの備えを相談

今後の運用方針を整理したいと考えています。現金で寝かせている資産があり、これをどう分散していくかを迷っています。不動産からの家賃収入もあり、仕事を辞めても生活収入はある程度確保できそうですが、がん治療や三大疾病など長期のリハビリ・入院が必要となった場合の備えとして、医療保険やがん保険が必要なのか悩んでいます。

長生き時代に備え、どのような資産配分にしていけばよいか知りたいです。

A FPからの回答

公的保障・預貯金・収入から不足額を確認

高額療養費制度などの公的保障、預貯金から負担できる額、治療や療養で減る可能性のある収入を確認し、医療費と生活費の不足額を分けて試算します。民間医療保険の必要性は、年齢だけでなく、就業形態、家族構成、預貯金、既契約の給付条件によって変わります。

不足が見込まれる場合は、現在の保険を続ける、保障を減らす、別の備えへ切り替える案を、総保険料、告知、免責・待機期間まで含めて比較します。投資商品は値動きや元本割れがあるため、医療費として近く使う資金と分け、保険加入と一体の結論にはしません。

編集部解説:「保険見直し」の基礎知識

保険は「公的保障+勤務先の保障+既加入分」を整理した上で、足りない部分だけ民間保険で埋めるのが鉄則です。重ねて加入していないか、保障が不足していないかを定期的に見直します。

知っておきたい基礎知識

  • 公的保障の確認:高額療養費・傷病手当金・遺族年金で月いくら出るかを把握しないと、過剰な保険に入ってしまう。
  • 必要保障額:末子が独立するまでの生活費+教育費-(公的保障+預貯金+配偶者収入)で逆算する。
  • 定期 vs 終身:子育て期は定期で大きな保障、貯蓄・相続対策には終身など、目的別に使い分ける。
  • 払込総額:「月額」より「払込総額」と「解約返戻率」で比較する。低返戻率の貯蓄型保険には注意。

実践のヒント

  1. 加入中の保険証券をすべて並べ、「目的・保障期間・保険料・解約返戻金」を一覧化する。
  2. 高額療養費の自己負担上限額(年収別)を確認し、医療保険の必要性を再評価する。
  3. 勤務先の団体保険・グループ保険があれば、民間より割安なケースが多いので優先検討する。
  4. 貯蓄目的なら保険ではなくNISA・iDeCoの方が利回りで上回ることが多い。役割を分ける。

※ 本セクションは編集部による一般的な解説であり、個別のご相談に対するFPの回答ではありません。実際の判断には、ご自身の状況に応じたFPへの個別相談をおすすめします。

※ 本相談事例は、実際のFP面談を元に個人が特定できないよう編集・要約した参考情報です。回答内容は個別状況に合わせたものであり、すべての方に当てはまるものではありません。実際の金融商品・保険商品の選定にあたっては、必ずご自身でご判断ください。

必要な保障を自分の状況で確認する

今の保障内容と、公的制度で補える範囲を整理したい方へ

確認する時期: 新規申込・更新・解約・保障内容の変更を決める前

初回は、加入中の保障と家計の状況を確認し、不足・重複を確認する順序を口頭で整理します。

記事の回答はここまでです。予約前に、相談内容と現在の案内条件をご確認ください。

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本相談事例は、実際のFP面談を元に個人が特定できないよう編集・要約した参考情報です。回答内容は個別状況に合わせたものであり、すべての方に当てはまるものではありません。FPは記事を直接監修してはおらず、相談を担当したFPとしてご紹介しています。

最終確認日:2026年4月26日

※本記事は2026年4月時点の一般的な情報であり、個別の税務・経営・法務相談に代わるものではありません。各制度の適用要件・税額は個人の状況により異なります。実行にあたっては、必ず公式情報および税理士・社労士・FP・弁護士など専門家にご相談ください。本記事の情報により生じたいかなる損害についても、当サイトでは責任を負いかねます。