保険見直しと積立内容の把握方法を確認したい（事例#0441）
公的保障・既契約・貯蓄で担う範囲を分けて確認する
FPの回答ポイント：ライフプラン表で生活費・車検・物価上昇を反映し資産推移を可視化
保険見直しと積立内容の把握方法を確認したい
現在60代前半で、2回目の相談になります。前回教えていただいた内容をもとに今回も進めていただければと思います。実は毎月の積立についても、月々いくらずつ積み立てているのか、投資の内容がどうなっているのかが自分では正確に把握できていません。どこを見れば自分の積立額や運用状況が確認できるのかも分からない状況です。
これから老後に向けて、保険や資産運用の内容を整理し、将来にわたって安心できる家計と資産のバランスを組み立てたいと考えています。併せて、車の買い替えやマンション売却など今後発生する支出や収入もあるため、全体をまとめて見直していただきたいです。
ライフプラン表で生活費・車検・物価上昇を反映し資産推移を可視化
生活費はご夫婦共通のものと個別のものに分け、現状月14万円ほどを前提に設定しています。次回の車検から75歳まで乗ると仮定し、2年ごとに10万円の車検代を織り込みました。マンション売却時の2,000万円や債券売却の収入もキャッシュフローに反映しています。
物価上昇を加味した生活費はオレンジ色、税金・社会保険料はクリーム色で表示しており、65歳以降は住民税などの負担が軽くなる想定です。現在の家賃12万円はそのまま継続する前提で置いています。資産としては定期預金や株式、債券、NISAなどを保有されていて、生活口座がマイナスになってもこれらを取り崩さない方針で試算すると、全体としてはマイナスに大きく傾く形にはなりません。
今後、年間100万〜200万円程度の就労収入が加われば、さらに家計の安定につながるかと思います。
編集部解説：「保険見直し」の基礎知識
保険は「公的保障＋勤務先の保障＋既加入分」を整理した上で、足りない部分だけ民間保険で埋めるのが鉄則です。重ねて加入していないか、保障が不足していないかを定期的に見直します。
知っておきたい基礎知識
- 公的保障の確認：高額療養費・傷病手当金・遺族年金で月いくら出るかを把握しないと、過剰な保険に入ってしまう。
- 必要保障額：末子が独立するまでの生活費＋教育費－（公的保障＋預貯金＋配偶者収入）で逆算する。
- 定期 vs 終身：子育て期は定期で大きな保障、貯蓄・相続対策には終身など、目的別に使い分ける。
- 払込総額：「月額」より「払込総額」と「解約返戻率」で比較する。低返戻率の貯蓄型保険には注意。
実践のヒント
- 加入中の保険証券をすべて並べ、「目的・保障期間・保険料・解約返戻金」を一覧化する。
- 高額療養費の自己負担上限額（年収別）を確認し、医療保険の必要性を再評価する。
- 勤務先の団体保険・グループ保険があれば、民間より割安なケースが多いので優先検討する。
- 貯蓄目的なら保険ではなくNISA・iDeCoの方が利回りで上回ることが多い。役割を分ける。
※ 本セクションは編集部による一般的な解説であり、個別のご相談に対するFPの回答ではありません。実際の判断には、ご自身の状況に応じたFPへの個別相談をおすすめします。
※ 本相談事例は、実際のFP面談を元に個人が特定できないよう編集・要約した参考情報です。回答内容は個別状況に合わせたものであり、すべての方に当てはまるものではありません。実際の金融商品・保険商品の選定にあたっては、必ずご自身でご判断ください。
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本相談事例は、実際のFP面談を元に個人が特定できないよう編集・要約した参考情報です。回答内容は個別状況に合わせたものであり、すべての方に当てはまるものではありません。FPは記事を直接監修してはおらず、相談を担当したFPとしてご紹介しています。
最終確認日：2026年4月26日
※本記事は2026年4月時点の一般的な情報であり、個別の税務・経営・法務相談に代わるものではありません。各制度の適用要件・税額は個人の状況により異なります。実行にあたっては、必ず公式情報および税理士・社労士・FP・弁護士など専門家にご相談ください。本記事の情報により生じたいかなる損害についても、当サイトでは責任を負いかねます。