FP相談実例 / 保険見直し

女性、がん・三大疾病保障と既存保険の見直しを相談(事例#0539)

公的保障・既契約・貯蓄で担う範囲を分けて確認する

公的保障と民間医療保険の保険料を確認する場面
不安だけで医療保険を増やさないために、公的保障・保険料・貯蓄を同じ表で確認します。

FPの回答ポイント:既契約・公的保障・治療中の収入減を比較

Q ご相談内容

女性、がん・三大疾病保障と既存保険の見直しを相談

現在60代前半で、〇〇生命で死亡・障害介護・特定疾病(三大成人病)の保障を検討しています。年間60万円ほどで60歳まで設定する見込みです。現在の医療保険で入院時給付金10万円、入院1日5,000円(女性特有疾病・がんは1万円)、三大疾病の払込免除特約もついていますが、このまま継続すると保険料総額が大きくなりそうです。

積立型保険に紐づくファンド部分や、〇〇生命加入分の扱いも含めて、整理したいと考えています。子宮頸がんの経過観察歴もあり、告知面も意識しています。

A FPからの回答

既契約・公的保障・治療中の収入減を比較

まず、現在の医療保険・がん保障について、入院、手術、放射線治療、抗がん剤治療、通院の給付条件と支払限度を確認します。高額療養費制度などの公的保障、治療中の収入減、預貯金から負担できる額を並べ、不足する部分だけを保険で補うか検討します。

見直す場合は、現在の契約を続ける、特約を整理する、別契約へ切り替える案を、総保険料、告知、免責・待機期間と合わせて比較します。健康状態に関する告知は保険会社所定の質問へ正確に回答し、新しい契約が成立する前に既契約を解約しないよう進めます。

編集部解説:「保険見直し」の基礎知識

保険は「公的保障+勤務先の保障+既加入分」を整理した上で、足りない部分だけ民間保険で埋めるのが鉄則です。重ねて加入していないか、保障が不足していないかを定期的に見直します。

知っておきたい基礎知識

  • 公的保障の確認:高額療養費・傷病手当金・遺族年金で月いくら出るかを把握しないと、過剰な保険に入ってしまう。
  • 必要保障額:末子が独立するまでの生活費+教育費-(公的保障+預貯金+配偶者収入)で逆算する。
  • 定期 vs 終身:子育て期は定期で大きな保障、貯蓄・相続対策には終身など、目的別に使い分ける。
  • 払込総額:「月額」より「払込総額」と「解約返戻率」で比較する。低返戻率の貯蓄型保険には注意。

実践のヒント

  1. 加入中の保険証券をすべて並べ、「目的・保障期間・保険料・解約返戻金」を一覧化する。
  2. 高額療養費の自己負担上限額(年収別)を確認し、医療保険の必要性を再評価する。
  3. 勤務先の団体保険・グループ保険があれば、民間より割安なケースが多いので優先検討する。
  4. 貯蓄目的なら保険ではなくNISA・iDeCoの方が利回りで上回ることが多い。役割を分ける。

※ 本セクションは編集部による一般的な解説であり、個別のご相談に対するFPの回答ではありません。実際の判断には、ご自身の状況に応じたFPへの個別相談をおすすめします。

※ 本相談事例は、実際のFP面談を元に個人が特定できないよう編集・要約した参考情報です。回答内容は個別状況に合わせたものであり、すべての方に当てはまるものではありません。実際の金融商品・保険商品の選定にあたっては、必ずご自身でご判断ください。

必要な保障を自分の状況で確認する

今の保障内容と、公的制度で補える範囲を整理したい方へ

確認する時期: 新規申込・更新・解約・保障内容の変更を決める前

初回は、加入中の保障と家計の状況を確認し、不足・重複を確認する順序を口頭で整理します。

記事の回答はここまでです。予約前に、相談内容と現在の案内条件をご確認ください。

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本相談事例は、実際のFP面談を元に個人が特定できないよう編集・要約した参考情報です。回答内容は個別状況に合わせたものであり、すべての方に当てはまるものではありません。FPは記事を直接監修してはおらず、相談を担当したFPとしてご紹介しています。

最終確認日:2026年4月26日

※本記事は2026年4月時点の一般的な情報であり、個別の税務・経営・法務相談に代わるものではありません。各制度の適用要件・税額は個人の状況により異なります。実行にあたっては、必ず公式情報および税理士・社労士・FP・弁護士など専門家にご相談ください。本記事の情報により生じたいかなる損害についても、当サイトでは責任を負いかねます。