FP相談実例 / 老後資金・年金

再就職先未定の中で資産推移と家計見通しを確認(事例#0588)

医療費と保険料を確認し安心して受診できる家計を整える場面
受診や保険料を我慢だけで決めないために、医療費と家計を同じ表で確認します。

FPの回答ポイント:預金・定期・積立NISAを含むシミュレーションで1億円到達を確認

お金を調べたあとに

情報を確認したあと、暮らしの余白を作る3つの見方

制度や商品名を知るだけでは、暮らしが楽になる順番は見えません。毎月の固定費、将来のお金、いま動くべきことを同じ表で確認します。

FP相談で取り戻したいもの:家計と将来不安の軽減。削るだけでなく、使う・残す・備えるお金の順番を決めます。

お金の悩みを軽くする家計整理を相談する

無料・Zoom30分から / 家計表がなくても相談できます

  • 毎月残るお金を確認
  • 固定費と将来資金を同じ表へ
  • 次に動くことを決める
家族で家計と将来の予定を確認する場面
次の行動 制度や商品名を、自分の収支と次の行動へ置き直す。
固定費と家計を整理する資料
固定費の整理 毎月出ていくお金を並べ、抱えすぎている負担を減らす。
家族で将来の計画を話し合う場面
将来不安 教育費、住宅費、老後資金を同じ年表で判断する。

相談者の声

お金を調べた人に近い相談者の声

お金の記事を読んでいる方は、情報を知るだけでなく、自分の家計では何を変えるべきか、次に動くことまで確認しています。

M.Sさん(40代・女性・共働き)

★★★★★ 家計見直し・将来不安

「削る話だけでなく、使ってよいお金も決められました」

固定費、教育費、老後資金、備えるお金を一枚に整理したケース。

Y.Eさん(40代・男性・会社員)

★★★★★ 住宅費・教育費・老後資金

「いま動けば間に合うことが分かって、先延ばしが止まりました」

住宅ローン、NISA、保険、退職金見込みをまとめたケース。

U.Kさん(30代・男性・会社員)

★★★★★ 制度活用・手取り不安

「自分の数字に当てはめて、初めて動けました」

税金、控除、固定費、将来資金の優先順位を確認したケース。

※相談内容をもとに個人が特定されない形で要約した例です。実際の提案内容は家計・制度・時期により異なります。

無料相談の流れ

  1. STEP1. 予約

    希望日時を選んで、無料相談を予約します(Zoom30分から)。

  2. STEP2. 家計と悩みの確認

    収入、固定費、家族構成、将来の予定、いま不安な支出を確認します。

  3. STEP3. 制度・固定費・将来資金を整理

    記事で調べた情報を、自分の家計に当てはめて見ます。

  4. STEP4. 次に動くことを整理

    減らす支出、残す支出、備えるお金、相談すべき窓口を整理します。

相談を担当するFP

ファイナンシャルプランナー 三谷 望

三谷 望 (みたに のぞむ)

FP2級資産形成、家計見直し

柔らかい雰囲気で、初心者にも分かりやすい丁寧な資産形成のサポートが得意。 制度や商品名ではなく、自分の家計で次に動くことを整理します。

三谷FPにお金の悩みを軽くする家計整理を相談する

Zoom30分から / 何度でも無料 / 営業電話なし

Q ご相談内容

再就職先未定の中で資産推移と家計見通しを確認

夫の再就職先がまだ決まっておらず、関連企業の空き席に入る形らしいので、給料体系もまだ分かりません。大きな保険料は払い込み済みで、お子様の保障も含めて一通り整っています。10年固定の契約になっているものもあり、今後どうなるか不透明な部分もあります。

家計の将来見通しや資産の推移を確認し、今後の生活に必要な備えを整理したいと考えています。年金受給開始と再就職による収入変動を踏まえたうえで、無理のない形で資産を維持していきたいです。今後の家の購入や車の買い替えなども含めた全体のシミュレーションを希望しています。

今後の生活設計にどう反映させるべきか、専門家の意見を伺いたいと考えています。家計の現状を踏まえて、無理なく続けられる方法を知りたいです。

A FPからの回答

預金・定期・積立NISAを含むシミュレーションで1億円到達を確認

厚生年金はご主人の今後の働き方で変動しますが、一定の前提で試算します。生活費は共通と個別に分け、車の買い替えは10年ごとに300万円を見込みます。金融商品は普通預金1,000万円、定期預金2,000万円を反映し、積立NISAを月10万円で入れています。

キャッシュフロー表では、収入の赤い線を支出が超えずに余白がある年度が多く、順調に貯まる形です。生活口座の残高は一生涯マイナスにならず、金融資産全体は4,000万円以上から少しずつ増えていきます。家を購入する年度で一時的に減りますが、その後も増え続け、65歳時点で約1億円に到達する見込みです。

余白のある年度はため時として有効活用できます。目先の判断だけでなく、中長期の視点で定期的に見直していくことが大切です。

編集部解説:「老後資金・年金」の基礎知識

老後資金は「年金(公的・企業)+退職金+自助運用+取り崩し設計」の4本柱で考えるのが基本。漠然と「2,000万円」を目標にするより、ご自身の支出と寿命の幅で必要額を試算するのが現実的です。

知っておきたい基礎知識

  • 公的年金の見込額:ねんきんネットで65歳時点の見込額を確認。受給開始は60〜75歳の間で選べ、繰下げで最大84%増額。
  • 退職金の課税:退職所得控除は勤続年数で決まる。一時金と年金で受取方を分けると手取りが増えるケースも。
  • 取り崩し順序:課税口座→特定口座→NISA→iDeCo→年金繰下げの順が一般的。生涯税負担を最小化する設計が必要。
  • 医療・介護費用:65歳以降の医療費自己負担、介護保険2〜3割負担、有料老人ホーム入居費なども試算に含める。

実践のヒント

  1. ねんきん定期便と勤務先の退職金規程を取り寄せ、65歳時点の収入を一旦数字で並べる。
  2. 月額の支出を「固定費/変動費/趣味・旅行」で分け、リタイア後にどこを削れるか検討する。
  3. NISA・iDeCo は60歳到達後も運用継続可能。一括売却せず取り崩しながら運用を続ける戦略を検討。
  4. 寿命のブレ幅を想定し、85歳・95歳・100歳の3シナリオで資金が持つかをシミュレーションする。

※ 本セクションは編集部による一般的な解説であり、個別のご相談に対するFPの回答ではありません。実際の判断には、ご自身の状況に応じたFPへの個別相談をおすすめします。

※ 本相談事例は、実際のFP面談を元に個人が特定できないよう編集・要約した参考情報です。回答内容は個別状況に合わせたものであり、すべての方に当てはまるものではありません。実際の金融商品・保険商品の選定にあたっては、必ずご自身でご判断ください。

関連トピック(あとで読む)

出典・改訂履歴・免責事項を見る

本相談事例は、実際のFP面談を元に個人が特定できないよう編集・要約した参考情報です。回答内容は個別状況に合わせたものであり、すべての方に当てはまるものではありません。FPは記事を直接監修してはおらず、相談を担当したFPとしてご紹介しています。

最終確認日:2026年4月26日

※本記事は2026年4月時点の一般的な情報であり、個別の税務・経営・法務相談に代わるものではありません。各制度の適用要件・税額は個人の状況により異なります。実行にあたっては、必ず公式情報および税理士・社労士・FP・弁護士など専門家にご相談ください。本記事の情報により生じたいかなる損害についても、当サイトでは責任を負いかねます。

本相談はIKIGAI TOWN編集部が運営するFP相談サービスです。各自治体の給付金窓口とは異なります。