治療給付型と貯蓄型保険の選び方について相談（事例#0610）
使う目的と契約条件を分け、保証・費用・解約時の受取額を同じ時点で比較する
FPの回答ポイント：10年間の途中で亡くなった場合は、それまでに増えたお金が死亡給付金として支払われる形です（受取額は設計書で確認）
年齢不詳、治療給付型と貯蓄型保険の選び方について相談
毎回治療を受けている期間中に給付が受け取れるタイプの保険がよいと考えています。治療実績に応じて給付される仕組みを反映した商品が、自分の希望に合っていると感じています。また、貯蓄性のある保険についても、10年程度の期間で運用できる商品を検討しています。
投資信託と比較して、どちらの方が自分に合っているか判断しかねています。確実性を取って保険で運用するか、リターン重視で投資信託にするか、老後も見据えて考えたいと思っています。リスクに対する考え方や、受取時のイメージについても整理したいです。今後の生活設計にどう反映させるべきか、専門家の意見を伺いたいと考えています。
家計の現状を踏まえて、無理なく続けられる方法を知りたいです。
10年間の途中で亡くなった場合は、それまでに増えたお金が死亡給付金として支払われる形です（受取額は設計書で確認）
10年間の途中で亡くなった場合は、それまでに増えたお金が死亡給付金として支払われる形です（受取額は設計書で確認）。途中で自分から解約する場合は解約控除がかかるため、保険金との違いに注意が必要です。貯蓄型として本当に手堅く、確定した金利で運用できるのがこの保険のメリットです。
投資信託で同じ10年を運用すれば増える可能性は高いですが、減るリスクもあります。契約時に利率が決まるため、運用の悩みが少ないという意味では魅力があります（利率は設計書で確認）。もし20年間持つ前提で、長期かつ通貨分散を考えるなら、〇〇生命の商品も検討できます。
最初の10年間は死亡保障を抑えて運用効率を高める仕組みで、10年経過後に死亡保障が拡大するタイプです。
編集部解説：「保険見直し」の基礎知識
保険は「公的保障＋勤務先の保障＋既加入分」を整理した上で、足りない部分だけ民間保険で埋めるのが鉄則です。重ねて加入していないか、保障が不足していないかを定期的に見直します。
知っておきたい基礎知識
- 公的保障の確認：高額療養費・傷病手当金・遺族年金で月いくら出るかを把握しないと、過剰な保険に入ってしまう。
- 必要保障額：末子が独立するまでの生活費＋教育費－（公的保障＋預貯金＋配偶者収入）で逆算する。
- 定期 vs 終身：子育て期は定期で大きな保障、貯蓄・相続対策には終身など、目的別に使い分ける。
- 払込総額：「月額」より「払込総額」と「解約返戻率」で比較する。低返戻率の貯蓄型保険には注意。
実践のヒント
- 加入中の保険証券をすべて並べ、「目的・保障期間・保険料・解約返戻金」を一覧化する。
- 高額療養費の自己負担上限額（年収別）を確認し、医療保険の必要性を再評価する。
- 勤務先の団体保険・グループ保険があれば、民間より割安なケースが多いので優先検討する。
- 貯蓄目的なら保険ではなくNISA・iDeCoの方が利回りで上回ることが多い。役割を分ける。
※ 本セクションは編集部による一般的な解説であり、個別のご相談に対するFPの回答ではありません。実際の判断には、ご自身の状況に応じたFPへの個別相談をおすすめします。
※ 本相談事例は、実際のFP面談を元に個人が特定できないよう編集・要約した参考情報です。回答内容は個別状況に合わせたものであり、すべての方に当てはまるものではありません。実際の金融商品・保険商品の選定にあたっては、必ずご自身でご判断ください。
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本相談事例は、実際のFP面談を元に個人が特定できないよう編集・要約した参考情報です。回答内容は個別状況に合わせたものであり、すべての方に当てはまるものではありません。FPは記事を直接監修してはおらず、相談を担当したFPとしてご紹介しています。
最終確認日：2026年4月26日
※本記事は2026年4月時点の一般的な情報であり、個別の税務・経営・法務相談に代わるものではありません。各制度の適用要件・税額は個人の状況により異なります。実行にあたっては、必ず公式情報および税理士・社労士・FP・弁護士など専門家にご相談ください。本記事の情報により生じたいかなる損害についても、当サイトでは責任を負いかねます。